	(建物及び構築物)	(工具、器具及び備品)	(合計)
取得価額相当額	65百万円	135百万円	200百万円
減価償却累計額相当額	30百万円	117百万円	148百万円
期末残高相当額	34百万円	17百万円	51百万円

当連結会計年度(平成26年3月31日)

	(建物及び構築物)	(工具、器具及び備品)	(合計)
取得価額相当額	65百万円	81百万円	146百万円
減価償却累計額相当額	65百万円	81百万円	146百万円
期末残高相当額	―百万円	―百万円	―百万円

(2) 未経過リース料期末残高相当額

2014/06/30 15:12

#2 固定資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
ⅰリース資産以外の有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備は除く)は定額法、それ以外は定率法によっております。海外連結子会社は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～45年
機械装置及び運搬具 2～15年
ⅱリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度(平成21年3月期)開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借処理に係る方法に準じた会計処理によっております。
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づき均等償却を行っております。
③ 長期前払費用
契約期間等にわたり均等償却しております。2014/06/30 15:12

#3 固定資産除売却損の注記

※3 固定資産除売却損益の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当事業年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
固定資産除却損
建物	0百万円	0百万円
構築物	0百万円	-百万円

2014/06/30 15:12

#4 有形固定資産等明細表（連結）

3 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物小山ファクトリー(栃木県小山市)建屋 909百万円
4 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2014/06/30 15:12