IDOM（7599）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年5月31日: 15億2400万
2011年8月31日 +97.57%: 30億1100万
2011年11月30日 +20.23%: 36億2000万
2012年2月29日 +4.56%: 37億8500万
2012年5月31日 -90.75%: 3億5000万
2012年8月31日 +148.57%: 8億7000万
2012年11月30日 +124.37%: 19億5200万
2013年2月28日 +53.13%: 29億8900万
2013年5月31日 -58.68%: 12億3500万
2013年8月31日 +86.8%: 23億700万
2013年11月30日 +61.07%: 37億1600万
2014年2月28日 +17.79%: 43億7700万
2014年5月31日 -79.21%: 9億1000万
2014年8月31日 +80.44%: 16億4200万
2014年11月30日 +69%: 27億7500万
2015年2月28日 +19.42%: 33億1400万
2015年5月31日 -62.34%: 12億4800万
2015年8月31日 +105.69%: 25億6700万
2015年11月30日 +65.33%: 42億4400万
2016年2月29日 -6.62%: 39億6300万
2016年5月31日 -86.4%: 5億3900万
2016年8月31日 +0.56%: 5億4200万
2016年11月30日 +338.38%: 23億7600万
2017年2月28日 +9.89%: 26億1100万
2017年5月31日 -95.25%: 1億2400万
2017年8月31日 +763.71%: 10億7100万
2017年11月30日 +119.98%: 23億5600万
2018年2月28日 +24.83%: 29億4100万
2018年5月31日: -3億3700万
2018年8月31日 -186.94%: -9億6700万
2018年11月30日: 8億5500万
2019年2月28日: -2億3300万
2019年5月31日 -8.58%: -2億5300万
2019年8月31日: 11億1800万
2019年11月30日 +167.8%: 29億9400万
2020年2月29日 -5.01%: 28億4400万
2020年5月31日: -10億100万
2020年8月31日: 19億6900万
2020年11月30日 +204.42%: 59億9400万
2021年2月28日 -49.6%: 30億2100万
2021年5月31日 -0.5%: 30億600万
2021年8月31日 +81.17%: 54億4600万
2021年11月30日 +65.72%: 90億2500万
2022年2月28日 +27.21%: 114億8100万
2022年5月31日 -42.46%: 66億600万
2022年8月31日 +20.48%: 79億5900万
2022年11月30日 +46.38%: 116億5000万
2023年2月28日 +25.12%: 145億7600万
2023年5月31日 -87.58%: 18億1000万
2023年8月31日 +167.9%: 48億4900万
2023年11月30日 +51.62%: 73億5200万
2024年2月29日 +55.77%: 114億5200万
2024年5月31日 -74.55%: 29億1400万
2024年8月31日 +123.54%: 65億1400万
2024年11月30日 +47.84%: 96億3000万
2025年2月28日 +40.43%: 135億2300万
2025年5月31日 -82.61%: 23億5100万
2025年8月31日 +120.33%: 51億8000万
2025年11月30日 +75.87%: 91億1000万
2026年2月28日 +31.35%: 119億6600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/05/25 17:08
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2026/05/25 17:08
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/05/25 17:08