- 7600
- 2026/10/09
- 時価
- 162億円
- PER 予
- 268.81倍
- 2009年以降
- 赤字-98.51倍
(2009-2026年) - PBR
- 0.65倍
- 2009年以降
- 0.23-4.09倍
(2009-2026年) - 配当 予
- 2.78%
- ROE 予
- 0.24%
- ROA 予
- 0.17%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本エム・ディ・エム(7600)の研究開発費の推移 - 第三四半期
連結
- 2010年2月28日
- 1億275万
- 2011年2月28日 +81.83%
- 1億8683万
- 2012年12月31日 +24.34%
- 2億3231万
- 2013年12月31日 +4.32%
- 2億4235万
- 2014年12月31日 -4.96%
- 2億3033万
- 2015年12月31日 +50.04%
- 3億4558万
- 2016年12月31日 +0.03%
- 3億4569万
- 2017年12月31日 +0.84%
- 3億4858万
- 2018年12月31日 -6.98%
- 3億2423万
- 2019年12月31日 +8.98%
- 3億5335万
- 2020年12月31日 -4.94%
- 3億3590万
- 2021年12月31日 +5%
- 3億5271万
- 2022年12月31日 +30%
- 4億5853万
- 2023年12月31日 +51.49%
- 6億9465万
- 2024年12月31日 +4.53%
- 7億2610万
- 2025年12月31日 -8.27%
- 6億6604万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 脊椎固定器具分野は、日本国内において、「Vusion Ti 3D ケージ」、「Lynx Plate」、「KMC Kyphoplasty システム」などの売上が伸長しました。特に「KMC Kyphoplasty システム」は、今期に入りBKP(Balloon Kyphoplasty)市場の拡大による成長機会を捉える施策を実行した結果、売上が伸長しました。これらの要因により、本分野での日本国内及び米国の売上高合計は2,497百万円(前年同四半期比4.6%増)となりました。2024/02/14 10:04
売上原価は、サプライチェーン上の問題を回避するために外部ベンダーの活用や、インフレに伴う調達コストの上昇、更に、円安及び日本国内における償還価格引下げの影響などにより、売上原価率が36.0%(前年同四半期は34.1%)となりました。販売費及び一般管理費は、米国の売上増加に伴う支払手数料(コミッション・ロイヤリティ)、研究開発費、賃上げを実施したことによる人件費、米国子会社にて隔年で主催しているセミナー開催などの販促費が増加しました。また円安の影響により米国の費用が円換算ベースで増加したことから、全体で9,694百万円(前年同四半期比10.4%増)となり、売上高販管費率は57.0%(前年同四半期は56.2%)となりました。
営業利益は、売上高が増加したものの、売上原価率が上昇したことに加えて販売費及び一般管理費が増加した結果、1,183百万円(前年同四半期比21.7%減)となりました。