有価証券報告書-第43期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① リース資産以外の有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	6～65年
機械装置及び運搬具	5～17年
工具、器具及び備品	2～15年

② リース資産以外の無形固定資産
定額法
但し、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法