有価証券報告書-第42期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(会計方針の変更)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
当社は有形固定資産の減価償却方法について従来より主として定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法へと変更しております。
当社の有形固定資産の使用実態を見直した結果、長期的かつ安定的に使用される資産が大部分を占め、その大半は手術に使用する医療工具であります。当該医療工具は急激に劣化するものではなく、かつ現在安定的に使用されていることから、その投資効果は耐用年数の期間中に平均的に発現しているものと見込まれ、減価償却費の期間配分を平準化できる定額法がより経営の実態にあった業績を表すことができると判断したことによるものであります。
この変更に伴い、従来の方法と比較して、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ157,548千円増加しております。
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
当社は有形固定資産の減価償却方法について従来より主として定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法へと変更しております。
当社の有形固定資産の使用実態を見直した結果、長期的かつ安定的に使用される資産が大部分を占め、その大半は手術に使用する医療工具であります。当該医療工具は急激に劣化するものではなく、かつ現在安定的に使用されていることから、その投資効果は耐用年数の期間中に平均的に発現しているものと見込まれ、減価償却費の期間配分を平準化できる定額法がより経営の実態にあった業績を表すことができると判断したことによるものであります。
この変更に伴い、従来の方法と比較して、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ157,548千円増加しております。