固定資産
連結
- 2024年2月29日
- 3億4753万
- 2025年2月28日 +28.67%
- 4億4719万
個別
- 2024年2月29日
- 4億927万
- 2025年2月28日 +24.8%
- 5億1076万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2)有形固定資産2025/06/30 13:57
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/30 13:57
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/06/30 13:57 - #4 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2025/06/30 13:57
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (3)キャッシュ・フローの状況2025/06/30 13:57
当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、売上債権の増加額、法人税等の支払額、有形固定資産の取得による支出があったこと等により一部相殺されたものの税金等調整前当期純利益があったこと等により、前連結会計年度末に比べ372百万円増加し、当連結会計年度末には3,778百万円となりました。
当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。 - #6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- 3.当該資産除去債務の総額の増減2025/06/30 13:57
4.当該資産除去債務の金額の見積りの変更前連結会計年度 当連結会計年度 期首残高 -千円 -千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - 5,865 簡便法から原則法への変更による影響 - 10,442
本社等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務として計上していた資産除去債務について、直近の物価高騰等を考慮して、原状回復費用等の見積額の変更を行っております。この見積りの変更による影響額4,371千円を変更前の資産除去債務残高に加算しております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/30 13:57
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- に基づく簿価切下げの方法)2025/06/30 13:57
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
