ダイトロン(7609)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 5億849万
- 2011年6月30日 +36.5%
- 6億9411万
- 2011年9月30日 -28.03%
- 4億9957万
- 2011年12月31日 +9.77%
- 5億4838万
- 2012年3月31日 -59.12%
- 2億2420万
- 2012年6月30日 -9.4%
- 2億311万
- 2012年9月30日 +39.77%
- 2億8389万
- 2012年12月31日 +24.71%
- 3億5403万
- 2013年3月31日 -53.97%
- 1億6298万
- 2013年6月30日 +12.7%
- 1億8367万
- 2013年9月30日 +24.69%
- 2億2902万
- 2013年12月31日 +2.7%
- 2億3520万
- 2014年3月31日 -84.64%
- 3613万
- 2014年6月30日 +279.19%
- 1億3702万
- 2014年9月30日 +157.78%
- 3億5321万
- 2014年12月31日 +104.34%
- 7億2177万
- 2015年3月31日 -34.85%
- 4億7022万
- 2015年6月30日 +89.02%
- 8億8883万
- 2015年9月30日 -17.59%
- 7億3246万
- 2015年12月31日 +61.84%
- 11億8543万
- 2016年3月31日 -89.86%
- 1億2024万
- 2016年6月30日 +197.19%
- 3億5736万
- 2016年9月30日 +105.26%
- 7億3350万
- 2016年12月31日 +38.13%
- 10億1320万
- 2017年3月31日 -57.36%
- 4億3204万
- 2017年6月30日 +144.04%
- 10億5437万
- 2017年9月30日 +50.21%
- 15億8377万
- 2017年12月31日 +29.7%
- 20億5408万
- 2018年3月31日 -69.33%
- 6億2994万
- 2018年6月30日 +73.16%
- 10億9084万
- 2018年9月30日 +56.61%
- 17億835万
- 2018年12月31日 +18.24%
- 20億1988万
- 2019年3月31日 -76.72%
- 4億7019万
- 2019年6月30日 +82.2%
- 8億5666万
- 2019年9月30日 +63.82%
- 14億342万
- 2019年12月31日 +74.6%
- 24億5040万
- 2020年3月31日 -89.28%
- 2億6275万
- 2020年6月30日 +131.4%
- 6億801万
- 2020年9月30日 +50.12%
- 9億1274万
- 2020年12月31日 +79.57%
- 16億3905万
- 2021年3月31日 -55.99%
- 7億2138万
- 2021年6月30日 +141.89%
- 17億4494万
- 2021年9月30日 +39.64%
- 24億3667万
- 2021年12月31日 +38.17%
- 33億6687万
- 2022年3月31日 -62.84%
- 12億5126万
- 2022年6月30日 +95.53%
- 24億4658万
- 2022年9月30日 +50.56%
- 36億8346万
- 2022年12月31日 +18.46%
- 43億6345万
- 2023年3月31日 -62.98%
- 16億1546万
- 2023年6月30日 +78.03%
- 28億7605万
- 2023年9月30日 +29.46%
- 37億2332万
- 2023年12月31日 +27.91%
- 47億6256万
- 2024年3月31日 -76.38%
- 11億2510万
- 2024年6月30日 +122.79%
- 25億658万
- 2024年9月30日 +7.83%
- 27億272万
- 2024年12月31日 +82.24%
- 49億2546万
- 2025年3月31日 -85.37%
- 7億2039万
- 2025年6月30日 +220.9%
- 23億1173万
- 2025年9月30日 +57.54%
- 36億4182万
- 2025年12月31日 +64.45%
- 59億8900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/03/31 9:08
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2025/03/31 9:08
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準