杉田エース(7635)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 直需事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 1億6300万
- 2013年6月30日 -67.48%
- 5300万
- 2013年9月30日 +32.08%
- 7000万
- 2013年12月31日 +52.86%
- 1億700万
- 2014年3月31日 +78.5%
- 1億9100万
- 2014年6月30日 -87.96%
- 2300万
- 2014年9月30日
- -3300万
- 2014年12月31日
- -1800万
- 2015年3月31日
- 1700万
- 2015年6月30日 ±0%
- 1700万
- 2015年9月30日 +17.65%
- 2000万
- 2015年12月31日 +45%
- 2900万
- 2016年3月31日 +179.31%
- 8100万
- 2016年6月30日 -74.07%
- 2100万
- 2016年9月30日 +9.52%
- 2300万
- 2016年12月31日 +126.09%
- 5200万
- 2017年3月31日 +125%
- 1億1700万
- 2017年6月30日 -76.07%
- 2800万
- 2017年9月30日 +103.57%
- 5700万
- 2017年12月31日 +70.18%
- 9700万
- 2018年3月31日 +65.98%
- 1億6100万
- 2018年6月30日 -93.17%
- 1100万
- 2018年9月30日 +127.27%
- 2500万
- 2018年12月31日 +80%
- 4500万
- 2019年3月31日 +60%
- 7200万
- 2019年6月30日
- -1600万
- 2019年12月31日
- 1500万
- 2020年3月31日 +220%
- 4800万
- 2020年6月30日 -54.17%
- 2200万
- 2020年9月30日 -4.55%
- 2100万
- 2020年12月31日 -23.81%
- 1600万
- 2021年3月31日 +200%
- 4800万
- 2021年6月30日
- -900万
- 2021年9月30日
- -600万
- 2021年12月31日 -133.33%
- -1400万
- 2022年3月31日
- 1900万
- 2022年6月30日 -84.21%
- 300万
- 2022年9月30日 ±0%
- 300万
- 2022年12月31日
- -100万
- 2023年3月31日
- 1900万
- 2023年6月30日
- -3400万
- 2023年9月30日 -67.65%
- -5700万
- 2023年12月31日 -8.77%
- -6200万
- 2024年3月31日
- 3500万
- 2024年9月30日
- -7200万
- 2025年3月31日 -4.17%
- -7500万
- 2025年9月30日
- -600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/27 14:11
当社グループは、商品の種類、販売先の類似性、損益集計区分及び関連資産等に照らし、ルート事業と直需事業の2事業を報告セグメントとしております。
ルート事業は、金物販売店や建材商社、金属工事業者等へ住宅用資材及びビル用資材等を販売しております。また、設計・加工・施工機能による現場サポート営業も行っており、リニューアル専門会社、ゼネコン等へ多様な金属建材のオーダー対応等お客様の課題やニーズにあったソリューションの提供を行っております。 - #2 事業の内容
- 当社及び子会社(以下「当社グループ」)は、建築金物、建築関連資材の販売を行っております。2025/06/27 14:11
当社グループでは、事業を販売経路及び取扱商品を勘案し、ルート事業・直需事業の二つのセグメントに区分しております。それぞれのセグメントにおける事業内容は次のとおりであります。
なお、当第1四半期連結会計期間より販売経路及び得意先の営業形態等を勘案し、「直需事業」の一部を「ルート事業」に移管する組織変更を行っております。 - #3 事業等のリスク
- (1) 経済動向による影響について2025/06/27 14:11
当社グループの主要な取扱商品である住宅用資材・ビル用資材の販売は、新規住宅着工件数等の民間住宅設備投資を中心とした建設投資の動向により需要が変動します。また、直需事業にて取り扱っているDIY商品の販売は個人消費の動向により需要が変動します。経済状況や景気動向による建設投資や個人消費等の動向の変動は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループでは取扱商品の拡充、新規取引先の開拓等により収益基盤を強化し需要変動による影響の軽減に努めております。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2025/06/27 14:11
当社グループの報告セグメントの事業区分は、「ルート事業」「直需事業」の2事業としておりますが、当第1四
半期連結会計期間より販売経路及び得意先の営業形態等を勘案し、「直需事業」の一部を「ルート事業」に移管する - #5 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更に関する事項
当社グループの報告セグメントの事業区分は、「ルート事業」「直需事業」の2事業としておりますが、当第1四半期連結会計期間より販売経路及び得意先の営業形態等を勘案し、「直需事業」の一部を「ルート事業」に移管する組織変更を行いました。
なお、前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の組織により再集計した数値を基に作成したものを開示しております。2025/06/27 14:11 - #6 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2025/06/27 14:11
(注)従業員数は就業人員数であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。2025年3月31日現在 ルート事業 411 (78) 直需事業 54 (58) 全社(共通) 158 (126)
(2)提出会社の状況 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- セグメント別の商品区分別売上高は次のとおりであります。2025/06/27 14:11
なお、当第1四半期連結会計期間より販売経路及び得意先の営業形態等を勘案し、「直需事業」の一部を「ルート事業」に移管する組織変更を行ったため、前連結会計年度末比較については変更後の区分により再集計した数値を基に算出しております。
②キャッシュ・フローの状況商品区分 ルート事業 直需事業 計 構成比 住宅用資材(百万円) 38,207 - 38,207 50.5% ビル用資材(百万円) 29,918 - 29,918 39.5% DIY商品(百万円) - 4,736 4,736 6.3% OEM関連資材(百万円) - 871 871 1.2% その他(百万円) 1,928 - 1,928 2.5% 合計(百万円) 70,054 5,607 75,661 100.0%