日本ライトン（2703）の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 5785万
- 2009年12月31日 -43.4%
- 3274万
- 2010年12月31日 -47.97%
- 1703万
- 2011年3月31日 -5.6%
- 1608万
- 2011年6月30日 -6.97%
- 1496万
- 2011年9月30日 -5.99%
- 1406万
- 2011年12月31日 +17.88%
- 1657万
- 2012年3月31日 +39.77%
- 2317万
- 2012年6月30日 -6.29%
- 2171万
- 2012年9月30日 -0.24%
- 2166万
- 2012年12月31日 +3.66%
- 2245万
- 2013年3月31日 +42.89%
- 3208万
- 2013年6月30日 -5.51%
- 3031万
- 2013年9月30日 -3.13%
- 2936万
- 2013年12月31日 -5.17%
- 2785万
- 2014年3月31日 -5.47%
- 2632万
- 2014年6月30日 -6.11%
- 2471万
- 2014年9月30日 -5.76%
- 2329万
- 2014年12月31日 -6.11%
- 2187万
- 2015年3月31日 -6.95%
- 2035万
- 2015年6月30日 -2.21%
- 1990万
- 2015年9月30日 -8.73%
- 1816万
- 2015年12月31日 -8.52%
- 1661万
- 2016年3月31日 -11.07%
- 1477万
- 2016年6月30日 -3.65%
- 1423万
- 2016年9月30日 -9.01%
- 1295万
- 2016年12月31日 +15.63%
- 1498万
- 2017年3月31日 -2.98%
- 1453万
- 2017年6月30日 -7.01%
- 1351万
- 2017年9月30日 -7.13%
- 1255万
- 2017年12月31日 -7.32%
- 1163万
- 2018年3月31日 +46.62%
- 1705万
- 2018年6月30日 -2.29%
- 1666万
- 2018年9月30日 -2.65%
- 1622万
- 2018年12月31日 -4.68%
- 1546万
- 2019年3月31日 +8.68%
- 1680万
- 2019年6月30日 -5.31%
- 1591万
個別
- 2008年12月31日
- 4064万
- 2009年12月31日 -34.86%
- 2647万
- 2010年12月31日 -46.85%
- 1407万
- 2011年12月31日 -32.82%
- 945万
- 2012年12月31日 +42.93%
- 1351万
- 2013年12月31日 +41.64%
- 1913万
- 2014年12月31日 -24.89%
- 1437万
- 2015年12月31日 -25.62%
- 1069万
- 2016年12月31日 -40.5%
- 636万
- 2017年12月31日 -38.45%
- 391万
- 2018年12月31日 +129.2%
- 897万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 現在休止中の設備はありません。2019/03/29 10:19
3 帳簿価額「その他」は、無形固定資産及び投資不動産であります。
4 上記の他、主要な賃借は下記の通りであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年) に基づく定額法によっております。2019/03/29 10:19 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2019/03/29 10:19
投資活動によるキャッシュ・フローは、27百万円の支出(前連結会計年度は17百万円の支出)となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出22百万円、無形固定資産の取得による支出6百万円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産及び投資不動産
国内会社は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
2019/03/29 10:19建物及び構築物 5～43年 機械装置及び運搬具 5年 工具、器具及び備品 2～20年 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品は、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
2 固定資産の減価償却方法
(1) 有形固定資産及び投資不動産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
2019/03/29 10:19建物 10～43年 工具、器具及び備品 2～20年
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