建物(純額)
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5678万
- 2009年3月31日 -4.09%
- 5446万
- 2010年3月31日 -9.53%
- 4927万
- 2011年3月31日 +106.19%
- 1億160万
- 2012年3月31日 -5.35%
- 9617万
- 2013年3月31日 -6.98%
- 8945万
- 2014年3月31日 -3.63%
- 8621万
- 2015年3月31日 +3.3%
- 8905万
- 2016年3月31日 +19.69%
- 1億659万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2016/07/29 17:15
定率法(但し、平成11年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2016/07/29 17:15
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物 2,661千円 120千円 工具器具備品 2,034 108 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保に供している資産2016/07/29 17:15
(2)上記に対応する債務前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 現金及び預金 55,000千円 55,000千円 建物及び構築物 20,141 18,755 土地 365,659 365,659
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額には株式会社CSMEとの合併による増加額が次のとおり含まれております。2016/07/29 17:15
建物 25,213千円
工具器具備品 117千円 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- イ.有形固定資産(リース資産を除く)2016/07/29 17:15
定率法(但し、平成11年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。