トーメンデバイス（2737）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 10億6100万
2010年9月30日 +73.7%: 18億4300万
2010年12月31日 +34.02%: 24億7000万
2011年3月31日 +11.66%: 27億5800万
2011年6月30日 -79.19%: 5億7400万
2011年9月30日 +139.2%: 13億7300万
2011年12月31日 +36.27%: 18億7100万
2012年3月31日 +25.76%: 23億5300万
2012年6月30日 -81.94%: 4億2500万
2012年9月30日 +98.59%: 8億4400万
2012年12月31日 +35.19%: 11億4100万
2013年3月31日 +9.55%: 12億5000万
2013年6月30日 -54.88%: 5億6400万
2013年9月30日 +87.23%: 10億5600万
2013年12月31日 +26.7%: 13億3800万
2014年3月31日 +15.25%: 15億4200万
2014年6月30日 -72.76%: 4億2000万
2014年9月30日 +47.14%: 6億1800万
2014年12月31日 +52.91%: 9億4500万
2015年3月31日 +41.38%: 13億3600万
2015年6月30日 -58.16%: 5億5900万
2015年9月30日 +52.06%: 8億5000万
2015年12月31日 +26.47%: 10億7500万
2016年3月31日 +4.09%: 11億1900万
2016年6月30日 -49.96%: 5億6000万
2016年9月30日 -9.29%: 5億800万
2016年12月31日 +147.05%: 12億5500万
2017年3月31日 +3.82%: 13億300万
2017年6月30日 -45.43%: 7億1100万
2017年9月30日 +50.35%: 10億6900万
2017年12月31日 +38.07%: 14億7600万
2018年3月31日 +24.39%: 18億3600万
2018年6月30日 -65.63%: 6億3100万
2018年9月30日 +106.18%: 13億100万
2018年12月31日 +13.76%: 14億8000万
2019年3月31日 +31.49%: 19億4600万
2019年6月30日 -72.2%: 5億4100万
2019年9月30日 +122.18%: 12億200万
2019年12月31日 +118.05%: 26億2100万
2020年3月31日 +24%: 32億5000万
2020年6月30日 -73.57%: 8億5900万
2020年9月30日 +16.53%: 10億100万
2020年12月31日 +131.77%: 23億2000万
2021年3月31日 +57.46%: 36億5300万
2021年6月30日 -35.67%: 23億5000万
2021年9月30日 +77.15%: 41億6300万
2021年12月31日 +54.62%: 64億3700万
2022年3月31日 +22.17%: 78億6400万
2022年6月30日 -67.13%: 25億8500万
2022年9月30日 +92.34%: 49億7200万
2022年12月31日 +23.87%: 61億5900万
2023年3月31日 +11.61%: 68億7400万
2023年6月30日 -98.53%: 1億100万
2023年9月30日 +999.99%: 20億500万
2023年12月31日 -15.01%: 17億400万
2024年3月31日 +156.57%: 43億7200万
2024年6月30日 -30.92%: 30億2000万
2024年9月30日 -9.7%: 27億2700万
2024年12月31日 +110.71%: 57億4600万
2025年3月31日 -4.75%: 54億7300万
2025年6月30日 -92.76%: 3億9600万
2025年9月30日 +997.22%: 43億4500万
2025年12月31日 +89.85%: 82億4900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 14:17
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下、「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしておりましたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及びその他の包括利益に区分して計上することとし、その他の包括利益累計額に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することといたしました。なお、課税の対象となった取引等が、損益に加えて、株主資本又はその他の包括利益に関連しており、かつ、株主資本又はその他の包括利益に対して課された法人税等の金額を算定することが困難である場合には、当該税額を損益に計上しております。
法人税等の計上区分に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当連結会計年度の期首の利益剰余金に加減するとともに、対応する金額を資本剰余金又はその他の包括利益累計額のうち、適切な区分に加減し、当該期首から新たな会計方針を適用しております。
2025/06/23 14:17