トーメンデバイス(2737)の当期純利益の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年9月30日
- 18億3500万
- 2011年9月30日 -25.12%
- 13億7400万
- 2012年9月30日 -35.23%
- 8億9000万
- 2013年9月30日 -21.01%
- 7億300万
- 2014年9月30日 -3.7%
- 6億7700万
- 2015年9月30日 +14.77%
- 7億7700万
有報情報
- #1 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表(連結)
- (税金費用の計算)2023/11/13 12:02
税金費用については、当第2四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益又は税引前四半期純損失に当該見積実効税率を乗じて計算しております。ただし、当該見積実効税率を用いて税金費用を計算すると著しく合理性を欠く結果となる場合には、法定実効税率を使用する方法によっております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- エレクトロニクス業界におきましては、車載向け半導体の供給不足の緩和とAIサーバー向け高性能メモリーの需要は継続しているものの、既存のデータセンター分野やPC、スマートフォン等の最終需要は季節要因による緩やかな回復に留まっており、全体としては低調な状況が継続しております。2023/11/13 12:02
このような状況下、車載向けビジネスとSiP(システム・イン・パッケージ)ビジネスの売上が増加したものの、データセンター・ストレージ、PC、スマートフォン向けに当社の主力製品であるメモリー製品の売上が減少したことから、売上高は1,837億81百万円(前年同期比17.3%減)、営業利益は57億3百万円(同22.5%減)、経常利益は34億13百万円(同5.4%減)となりました。また、当社の取引先であるFCNT株式会社による民事再生手続き開始申立てを受け、同社に対する債権について取立不能または取立遅延のおそれが生じたこと、同社から受注した取引に関連する棚卸資産について収益性の低下のおそれが生じたことから特別損失(貸倒引当金繰入額および棚卸資産評価損)42億36百万円を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失は4百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益27億24百万円)となりました。
なお、品目別の実績については、次のとおりであります。 - #3 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2023/11/13 12:02
1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期純損失金額および算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注)潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期純損失金額(△) 400円58銭 △0円59銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失(△)(百万円) 2,724 △4 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失(△)(百万円) 2,724 △4 普通株式の期中平均株式数(千株) 6,801 6,801