ピクセルカンパニーズ（2743）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 4166万
- 2011年6月30日 +71.75%
- 7156万
- 2011年9月30日 +41.35%
- 1億116万
- 2011年12月31日 -34.55%
- 6621万
- 2012年3月31日 +37.67%
- 9115万
- 2012年6月30日 +17.06%
- 1億670万
- 2012年9月30日 +14.64%
- 1億2232万
- 2012年12月31日 +37.36%
- 1億6802万
- 2013年3月31日 -91.25%
- 1470万
- 2013年6月30日
- -670万
- 2013年9月30日 -999.99%
- -1億3861万
- 2013年12月31日
- -6568万
- 2014年3月31日
- -1308万
- 2014年6月30日 -999.99%
- -2億6538万
- 2014年9月30日 -80.88%
- -4億8002万
- 2014年12月31日
- -4億5777万
- 2015年3月31日
- -1億6214万
- 2015年6月30日
- -1億5861万
- 2015年9月30日 -37.6%
- -2億1825万
- 2015年12月31日
- -8432万
- 2016年3月31日
- 759万
- 2016年6月30日 +999.99%
- 1億3479万
- 2016年9月30日 -26.47%
- 9911万
- 2016年12月31日
- -8894万
- 2017年3月31日 -129.1%
- -2億377万
- 2017年6月30日 -184.3%
- -5億7933万
- 2017年9月30日 -141.14%
- -13億9699万
- 2017年12月31日 -102.46%
- -28億2840万
- 2018年3月31日
- -2億4622万
- 2018年6月30日 -119.49%
- -5億4042万
- 2018年9月30日 -53.3%
- -8億2849万
- 2018年12月31日 -85.66%
- -15億3813万
- 2019年3月31日
- 1億1234万
- 2019年6月30日
- -989万
- 2019年9月30日
- 1239万
- 2019年12月31日 +314.53%
- 5138万
- 2020年3月31日
- -4億7121万
- 2020年6月30日 -17.63%
- -5億5427万
- 2020年9月30日 -31.5%
- -7億2887万
- 2020年12月31日 -125.75%
- -16億4540万
- 2021年3月31日
- -6億887万
- 2021年6月30日
- -3億2965万
- 2021年9月30日 -69.38%
- -5億5838万
- 2021年12月31日 -167.56%
- -14億9402万
- 2022年3月31日
- -9674万
- 2022年6月30日 -155.11%
- -2億4680万
- 2022年9月30日 -49.63%
- -3億6930万
- 2022年12月31日 -39.16%
- -5億1392万
- 2023年3月31日
- -1億3308万
- 2023年6月30日 -266.91%
- -4億8830万
- 2023年9月30日 -28.73%
- -6億2860万
- 2023年12月31日
- -5億1395万
- 2024年3月31日
- -1億30万
- 2024年6月30日 -999.99%
- -14億7610万
- 2024年9月30日 -43.14%
- -21億1286万
- 2024年12月31日 -18.29%
- -24億9938万
- 2025年3月31日
- -1億7617万
- 2025年6月30日 -92.59%
- -3億3929万
- 2025年12月31日 -185.34%
- -9億6813万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/31 16:11
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準等の適用)2026/03/31 16:11
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日)、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)及び「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)を当連結会計年度の期首から適用しております。
従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下、「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしておりましたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及びその他の包括利益に区分して計上することとし、その他の包括利益累計額に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することとしました。なお、課税の対象となった取引等が、損益に加えて、株主資本又はその他の包括利益に関連しており、かつ、株主資本又はその他の包括利益に対して課された法人税等の金額を算定することが困難である場合には、当該税額を損益に計上しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
