トラスト（3347）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 8813万
- 2010年9月30日 +156.15%
- 2億2575万
- 2010年12月31日 +62.66%
- 3億6721万
- 2011年3月31日 +18.03%
- 4億3341万
- 2011年6月30日 -81.8%
- 7888万
- 2011年9月30日 +145.47%
- 1億9362万
- 2011年12月31日 +61.01%
- 3億1176万
- 2012年3月31日 +44.9%
- 4億5176万
- 2012年6月30日 -80.09%
- 8996万
- 2012年9月30日 +213.08%
- 2億8167万
- 2012年12月31日 +66.83%
- 4億6991万
- 2013年3月31日 +45.14%
- 6億8203万
- 2013年6月30日 -74.6%
- 1億7322万
- 2013年9月30日 +141.77%
- 4億1881万
- 2013年12月31日 +43.44%
- 6億75万
- 2014年3月31日 +41.09%
- 8億4761万
- 2014年6月30日 -82.78%
- 1億4592万
- 2014年9月30日 +157.07%
- 3億7513万
- 2014年12月31日 +77.86%
- 6億6719万
- 2015年3月31日 +44.89%
- 9億6669万
- 2015年6月30日 -79.04%
- 2億266万
- 2015年9月30日 +117.58%
- 4億4095万
- 2015年12月31日 +48.52%
- 6億5491万
- 2016年3月31日 +42.71%
- 9億3462万
- 2016年6月30日 -82.4%
- 1億6453万
- 2016年9月30日 +161.3%
- 4億2993万
- 2016年12月31日 +67.68%
- 7億2090万
- 2017年3月31日 +33.35%
- 9億6135万
- 2017年6月30日 -85.6%
- 1億3840万
- 2017年9月30日 +144.47%
- 3億3836万
- 2017年12月31日 +74.86%
- 5億9165万
- 2018年3月31日 +43.1%
- 8億4665万
- 2018年6月30日 -86.49%
- 1億1441万
- 2018年9月30日 +263.78%
- 4億1622万
- 2018年12月31日 +49.99%
- 6億2427万
- 2019年3月31日 +29.22%
- 8億666万
- 2019年6月30日 -76.64%
- 1億8842万
- 2019年9月30日 +139.07%
- 4億5045万
- 2019年12月31日 +62.69%
- 7億3284万
- 2020年3月31日 +10.19%
- 8億753万
- 2020年6月30日
- -2億2676万
- 2020年9月30日
- 1283万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 1億8398万
- 2021年3月31日 +89.38%
- 3億4842万
- 2021年6月30日 -56.42%
- 1億5183万
- 2021年9月30日 +223.02%
- 4億9046万
- 2021年12月31日 +64.33%
- 8億600万
- 2022年3月31日 +68.03%
- 13億5429万
- 2022年6月30日 -33.75%
- 8億9722万
- 2022年9月30日 +71.19%
- 15億3600万
- 2022年12月31日 -1.97%
- 15億573万
- 2023年3月31日 +33.63%
- 20億1208万
- 2023年6月30日 -75.98%
- 4億8335万
- 2023年9月30日 +124.76%
- 10億8641万
- 2023年12月31日 +27.94%
- 13億8990万
- 2024年3月31日 +44.79%
- 20億1243万
- 2024年6月30日 -68.86%
- 6億2666万
- 2024年9月30日 +90.57%
- 11億9421万
- 2024年12月31日 +40.32%
- 16億7572万
- 2025年3月31日 +12.81%
- 18億9042万
- 2025年6月30日 -77.45%
- 4億2637万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/23 16:00
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/23 16:00
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合に係る税効果の取扱いについて、当該子会社株式等を売却した企業の財務諸表において、当該売却損益に係る一時差異に対して繰延税金資産又は繰延税金負債が計上されているときは、従来、連結決算手続上、当該一時差異に係る繰延税金資産又は繰延税金負債の額は修正しないこととしておりましたが、当該一時差異に係る繰延税金資産又は繰延税金負債を取り崩すこととしました。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
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