コスモ・バイオ(3386)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 2億4900万
- 2011年6月30日 +41.77%
- 3億5300万
- 2011年9月30日 +20.68%
- 4億2600万
- 2011年12月31日 +21.6%
- 5億1800万
- 2012年3月31日 -46.72%
- 2億7600万
- 2012年6月30日 +11.96%
- 3億900万
- 2012年9月30日 +31.72%
- 4億700万
- 2012年12月31日 +23.1%
- 5億100万
- 2013年3月31日 -58.68%
- 2億700万
- 2013年6月30日 +858.94%
- 19億8500万
- 2013年9月30日 -32.19%
- 13億4600万
- 2013年12月31日 -10.85%
- 12億
- 2014年3月31日
- -2億5600万
- 2014年6月30日
- -2億2600万
- 2014年9月30日
- -2億2200万
- 2014年12月31日
- -1億4400万
- 2015年3月31日
- 1億7500万
- 2015年6月30日 -20.57%
- 1億3900万
- 2015年9月30日
- -3400万
- 2015年12月31日
- -200万
- 2016年3月31日
- 1億6500万
- 2016年6月30日 -21.82%
- 1億2900万
- 2016年9月30日 +93.8%
- 2億5000万
- 2016年12月31日 +20%
- 3億
- 2017年3月31日 -38.33%
- 1億8500万
- 2017年6月30日 +123.78%
- 4億1400万
- 2017年9月30日 +4.35%
- 4億3200万
- 2017年12月31日 -15.51%
- 3億6500万
- 2018年3月31日 -55.34%
- 1億6300万
- 2018年6月30日 +1.23%
- 1億6500万
- 2018年9月30日 +60%
- 2億6400万
- 2018年12月31日 -1.89%
- 2億5900万
- 2019年3月31日 -4.25%
- 2億4800万
- 2019年6月30日 -32.66%
- 1億6700万
- 2019年9月30日 +54.49%
- 2億5800万
- 2019年12月31日 +36.82%
- 3億5300万
- 2020年3月31日 -24.93%
- 2億6500万
- 2020年6月30日 +74.34%
- 4億6200万
- 2020年9月30日 +23.16%
- 5億6900万
- 2020年12月31日 +11.78%
- 6億3600万
- 2021年3月31日 -32.39%
- 4億3000万
- 2021年6月30日 +16.28%
- 5億
- 2021年9月30日 +46.4%
- 7億3200万
- 2021年12月31日 +15.85%
- 8億4800万
- 2022年3月31日 -65.21%
- 2億9500万
- 2022年6月30日 +18.31%
- 3億4900万
- 2022年9月30日 +20.92%
- 4億2200万
- 2022年12月31日 +20.38%
- 5億800万
- 2023年3月31日 -35.24%
- 3億2900万
- 2023年6月30日 +71.73%
- 5億6500万
- 2023年9月30日 -1.06%
- 5億5900万
- 2023年12月31日 +4.65%
- 5億8500万
- 2024年3月31日 -4.1%
- 5億6100万
- 2024年6月30日 +47.95%
- 8億3000万
- 2024年9月30日 -19.76%
- 6億6600万
- 2024年12月31日 +24.02%
- 8億2600万
- 2025年3月31日 -95.28%
- 3900万
- 2025年6月30日 +853.85%
- 3億7200万
- 2025年9月30日 +94.35%
- 7億2300万
- 2025年12月31日 +12.03%
- 8億1000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/18 11:33
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2026/03/18 11:33
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。