有価証券報告書-第31期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)製品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(3)半製品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(4)原材料
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(5)仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(6)貯蔵品
先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。