#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/05/15 14:56
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 4.無形固定資産の「当期首残高」については、前期の期末残高から、償却が完了したものを除いて表示しております。
5.ソフトウエアの「当期末残高」及び「減価償却累計額」の中に、当期末において償却が完了したものが14,900千円含まれております。
2015/05/15 14:56
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
海外子会社は定額法によっております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
・所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
・所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/05/15 14:56