デリカフーズ HD（3392）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1214万
2010年9月30日 +159.47%: 3152万
2010年12月31日 +163.5%: 8306万
2011年3月31日 +6.62%: 8856万
2011年6月30日 -10.49%: 7927万
2011年9月30日 +56.02%: 1億2367万
2011年12月31日 +114.21%: 2億6492万
2012年3月31日 -8.58%: 2億4218万
2012年6月30日 -57.89%: 1億198万
2012年9月30日 +122.07%: 2億2648万
2012年12月31日 +36.3%: 3億868万
2013年3月31日 +41.93%: 4億3813万
2013年6月30日 -72.15%: 1億2203万
2013年9月30日 +60.81%: 1億9623万
2013年12月31日 +11.46%: 2億1871万
2014年3月31日 +31.24%: 2億8704万
2014年6月30日 -63.33%: 1億526万
2014年9月30日 +136.09%: 2億4852万
2014年12月31日 +62.02%: 4億267万
2015年3月31日 +26.2%: 5億817万
2015年6月30日 -84.68%: 7785万
2015年9月30日 +79.1%: 1億3943万
2015年12月31日 +193.62%: 4億940万
2016年3月31日 +3.94%: 4億2552万
2016年6月30日 -88.38%: 4944万
2016年9月30日 +153.69%: 1億2542万
2016年12月31日 +120.83%: 2億7698万
2017年3月31日 +22.39%: 3億3899万
2017年6月30日 -59.85%: 1億3609万
2017年9月30日 +77.83%: 2億4202万
2017年12月31日 +69.58%: 4億1044万
2018年3月31日 +33.21%: 5億4673万
2018年6月30日 -78.67%: 1億1661万
2018年9月30日 +17.91%: 1億3749万
2018年12月31日 +145.44%: 3億3746万
2019年3月31日 +25.27%: 4億2275万
2019年6月30日 -71.06%: 1億2234万
2019年9月30日 +94.23%: 2億3763万
2019年12月31日 +82.33%: 4億3328万
2020年3月31日 -33.38%: 2億8865万
2020年6月30日: -5億6285万
2020年9月30日 -27.95%: -7億2014万
2020年12月31日: -5億2756万
2021年3月31日 -58.93%: -8億3847万
2021年6月30日: -3億2861万
2021年9月30日 -127.33%: -7億4705万
2021年12月31日: -4億3943万
2022年3月31日 -82.19%: -8億61万
2022年6月30日: 5493万
2022年9月30日 +145.09%: 1億3463万
2022年12月31日 +258.44%: 4億8257万
2023年3月31日 +56.89%: 7億5713万
2023年6月30日 -57.04%: 3億2524万
2023年9月30日 +36.65%: 4億4444万
2023年12月31日 +72.52%: 7億6673万
2024年3月31日 +51.21%: 11億5934万
2024年6月30日: -5756万
2024年9月30日 -101.04%: -1億1573万
2024年12月31日: 6184万
2025年3月31日 +726.9%: 5億1139万
2025年6月30日 +31.01%: 6億7000万
2025年9月30日 +31.6%: 8億8173万
2025年12月31日 +33.09%: 11億7353万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 11:48
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 11:48