賞与引当金
連結
- 2014年2月28日
- 1億1800万
- 2015年2月28日 +20.34%
- 1億4200万
個別
- 2014年2月28日
- 8200万
- 2015年2月28日 +10.98%
- 9100万
有報情報
- #1 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与支払に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2020/01/15 15:24 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/01/15 15:24
(注) 前事業年度及び当事業年度の繰延税金負債の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。前事業年度(平成26年2月28日) 当事業年度(平成27年2月28日) 投資有価証券評価損 126百万円 78百万円 賞与引当金 31 32 長期未払金 28 28
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/01/15 15:24
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度の繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年2月28日) 当連結会計年度(平成27年2月28日) 投資有価証券評価損 146 98 賞与引当金 45 51 長期未払金 44 44
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
親会社は売価還元原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、連結子会社は個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)又は最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2020/01/15 15:24 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの……決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの……移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品……売価還元原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2020/01/15 15:24