山陽百貨店（8257）の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 2億1824万
- 2010年2月28日 -22.5%
- 1億6914万
- 2010年11月30日 -18.03%
- 1億3865万
- 2011年2月28日 -7.77%
- 1億2788万
- 2011年5月31日 -0.9%
- 1億2672万
- 2011年8月31日 -1.69%
- 1億2458万
- 2011年11月30日 -1.47%
- 1億2275万
- 2012年2月29日 -1.74%
- 1億2061万
- 2012年5月31日 -0.23%
- 1億2033万
- 2012年8月31日 -0.24%
- 1億2005万
- 2012年11月30日 -0.23%
- 1億1977万
- 2013年2月28日 -0.24%
- 1億1948万
- 2013年5月31日 +3.27%
- 1億2339万
- 2013年8月31日 +28.03%
- 1億5797万
- 2013年11月30日 -1.04%
- 1億5632万
- 2014年2月28日 -0.7%
- 1億5523万
- 2014年5月31日 +0.25%
- 1億5562万
- 2014年8月31日 -1.54%
- 1億5323万
- 2014年11月30日 -1.56%
- 1億5084万
- 2015年2月28日 -1.58%
- 1億4845万
- 2015年5月31日 -1.6%
- 1億4606万
- 2015年8月31日 +1.49%
- 1億4824万
- 2015年11月30日 -1.7%
- 1億4572万
- 2016年2月29日 -0.39%
- 1億4515万
- 2016年5月31日 -1.63%
- 1億4278万
- 2016年8月31日 -1.84%
- 1億4015万
- 2016年11月30日 -0.56%
- 1億3937万
- 2017年2月28日 -1.91%
- 1億3671万
- 2017年5月31日 +4.3%
- 1億4258万
- 2017年8月31日 -2.19%
- 1億3946万
- 2017年11月30日 -2.24%
- 1億3634万
- 2018年2月28日 -2.29%
- 1億3321万
- 2018年5月31日 -0.97%
- 1億3192万
- 2018年8月31日 -1.29%
- 1億3023万
- 2018年11月30日 -1.29%
- 1億2854万
- 2019年2月28日 -0.96%
- 1億2731万
- 2019年5月31日 -0.54%
- 1億2662万
- 2019年8月31日 -0.78%
- 1億2564万
- 2019年11月30日 +2.28%
- 1億2849万
- 2020年2月29日 -0.83%
- 1億2742万
- 2020年5月31日 -0.21%
- 1億2715万
- 2020年8月31日 -0.81%
- 1億2612万
- 2020年11月30日 -0.82%
- 1億2508万
個別
- 2009年2月28日
- 2億1773万
- 2010年2月28日 -22.48%
- 1億6877万
- 2011年2月28日 -24.37%
- 1億2765万
- 2012年2月29日 -5.69%
- 1億2039万
- 2013年2月28日 -0.94%
- 1億1926万
- 2014年2月28日 +29.97%
- 1億5500万
- 2015年2月28日 -4.38%
- 1億4822万
- 2016年2月29日 -2.22%
- 1億4492万
- 2017年2月28日 -5.82%
- 1億3648万
- 2018年2月28日 -2.56%
- 1億3298万
- 2019年2月28日 -4.7%
- 1億2674万
- 2020年2月29日 +0.16%
- 1億2694万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/05/27 11:54 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- その他 3年～20年2020/05/27 11:54
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他 3年～20年2020/05/27 11:54
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～47年
その他 3年～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/05/27 11:54
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
