大和（8247）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- -4億9962万
- 2011年8月31日
- -2億1171万
- 2011年11月30日 -85.64%
- -3億9302万
- 2012年2月29日
- 2709万
- 2012年5月31日
- -1億9483万
- 2012年8月31日
- -1億6722万
- 2012年11月30日
- 7888万
- 2013年2月28日
- -3億1699万
- 2013年5月31日
- 3億5507万
- 2013年8月31日 +5.34%
- 3億7403万
- 2013年11月30日 -28.77%
- 2億6642万
- 2014年2月28日 +55.19%
- 4億1346万
- 2014年5月31日 -50.9%
- 2億303万
- 2014年8月31日 +535.47%
- 12億9019万
- 2014年11月30日 +12.62%
- 14億5301万
- 2015年2月28日 +6.12%
- 15億4195万
- 2015年5月31日 -65.61%
- 5億3030万
- 2015年8月31日 -10.52%
- 4億7449万
- 2015年11月30日 +59.82%
- 7億5833万
- 2016年2月29日 -50.38%
- 3億7625万
- 2016年5月31日 -65.91%
- 1億2825万
- 2016年8月31日 -39.24%
- 7793万
- 2016年11月30日 +312.83%
- 3億2171万
- 2017年2月28日 +46.71%
- 4億7198万
- 2017年5月31日 -81.78%
- 8597万
- 2017年8月31日 +186.75%
- 2億4653万
- 2017年11月30日 +47.73%
- 3億6421万
- 2018年2月28日 -21.45%
- 2億8608万
- 2018年5月31日 -55.5%
- 1億2732万
- 2018年8月31日 -95.12%
- 620万
- 2018年11月30日
- -4444万
- 2019年2月28日 -999.99%
- -50億5735万
- 2019年5月31日
- 1億5637万
- 2019年8月31日 +168.03%
- 4億1912万
- 2019年11月30日 +32.05%
- 5億5346万
- 2020年2月29日 -27.8%
- 3億9960万
- 2020年5月31日
- -3億4290万
- 2020年8月31日 -25.32%
- -4億2973万
- 2020年11月30日 -8.94%
- -4億6816万
- 2021年2月28日 -17.26%
- -5億4896万
- 2021年5月31日
- -6506万
- 2021年8月31日 -218.96%
- -2億753万
- 2021年11月30日 -31.87%
- -2億7366万
- 2022年2月28日
- -1億9988万
- 2022年5月31日
- 7880万
- 2022年8月31日 +35.5%
- 1億678万
- 2022年11月30日 -9.48%
- 9666万
- 2023年2月28日 +146.35%
- 2億3813万
- 2023年5月31日 -29.4%
- 1億6811万
- 2023年8月31日 +71.68%
- 2億8861万
- 2023年11月30日 +111.08%
- 6億921万
- 2024年2月29日 +56.41%
- 9億5284万
- 2024年5月31日 -49.55%
- 4億8066万
- 2024年8月31日 +8.9%
- 5億2345万
- 2024年11月30日 +21.19%
- 6億3438万
- 2025年2月28日 +33.48%
- 8億4677万
- 2025年5月31日 -53.35%
- 3億9500万
- 2025年8月31日 +55.39%
- 6億1379万
- 2025年11月30日 +6.43%
- 6億5325万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/29 12:34
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の処理方法2025/05/29 12:34
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上している。
④ 子会社における簡便法の適用 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2025/05/29 12:34
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
