さいか屋(8254)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- -6317万
- 2011年8月31日
- 2億8580万
- 2011年11月30日 +48.2%
- 4億2355万
- 2012年2月29日 +67.42%
- 7億910万
- 2012年5月31日 -72.04%
- 1億9824万
- 2012年8月31日 +114.49%
- 4億2521万
- 2012年11月30日 +20.86%
- 5億1392万
- 2013年2月28日 +13.84%
- 5億8505万
- 2013年5月31日 -75.16%
- 1億4531万
- 2013年8月31日 +42.7%
- 2億735万
- 2013年11月30日 -6.3%
- 1億9429万
- 2014年2月28日 -42.35%
- 1億1200万
- 2014年5月31日 -69.73%
- 3389万
- 2014年8月31日 +138.46%
- 8083万
- 2014年11月30日
- -12億1689万
- 2015年2月28日
- 30億8649万
- 2015年5月31日 -91.76%
- 2億5422万
- 2015年8月31日 +42.25%
- 3億6162万
- 2015年11月30日 -4.43%
- 3億4560万
- 2016年2月29日
- -45億6985万
- 2016年5月31日
- -3310万
- 2016年8月31日
- -841万
- 2016年11月30日
- 2557万
- 2017年2月28日
- -1億4393万
- 2017年5月31日
- 500万
- 2017年8月31日
- -8405万
- 2017年11月30日 -47.09%
- -1億2364万
- 2018年2月28日 -60.69%
- -1億9868万
- 2018年5月31日
- -4214万
- 2018年8月31日 -144.86%
- -1億319万
- 2018年11月30日 -35.09%
- -1億3940万
- 2019年2月28日 -17.73%
- -1億6411万
- 2019年5月31日
- 1790万
- 2019年8月31日
- -4202万
- 2019年11月30日
- -3713万
- 2020年2月29日 -296.12%
- -1億4710万
- 2020年5月31日 -143.48%
- -3億5816万
- 2020年8月31日 -49.74%
- -5億3630万
- 2020年11月30日 -19.76%
- -6億4226万
- 2021年2月28日 -30.77%
- -8億3987万
- 2021年5月31日
- -1億9211万
- 2021年8月31日 -92.21%
- -3億6927万
- 2021年11月30日 -33%
- -4億9112万
- 2022年2月28日 -18.41%
- -5億8154万
- 2022年5月31日
- 3742万
- 2022年8月31日
- -4365万
- 2022年11月30日 -65.5%
- -7225万
- 2023年2月28日 -55.94%
- -1億1267万
- 2023年5月31日
- -1億282万
- 2023年8月31日
- -526万
- 2023年11月30日 -500.46%
- -3162万
- 2024年2月29日
- 4643万
- 2024年5月31日 -17.98%
- 3808万
- 2024年8月31日 +7.43%
- 4091万
- 2024年11月30日 +67.66%
- 6860万
- 2025年2月28日 +123.23%
- 1億5313万
- 2025年5月31日 +14.85%
- 1億7588万
- 2025年8月31日 -0.6%
- 1億7483万
- 2025年11月30日
- -936万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/11/19 10:17
(単位:千円) - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/11/19 10:17
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20―3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65―2項⑵ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更が連結財務諸表に与える影響はありません。