ソフトウエア
個別
- 2018年3月31日
- 14億5300万
- 2019年3月31日 +60.29%
- 23億2900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~39年
機械装置及び器具備品 3年~20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/20 12:02 - #2 固定資産処分損の注記
- ※3 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。2019/06/20 12:02
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 30 百万円 64 百万円 ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定 697 - 器具備品等 93 366 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 無形固定資産2019/06/20 12:02
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/20 12:02
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし小売支援事業の子会社においては定率法を採用しており、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~39年
機械装置及び器具備品 3年~20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/20 12:02