(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「流動負債」の「支払手形及び買掛金」に含めて表示していた「買掛金」は、当連結会計年度より「支払手形」の残高がないため、「買掛金」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「支払手形及び買掛金」に表示していた6,496百万円は、「買掛金」6,444百万円、「その他」51百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「流動負債」の「その他」に含めていた「リース債務」は、明瞭性を高める観点から表示科目の見直しを行い、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「その他」に表示していた125百万円は、「リース債務」として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「ファクタリング未払金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「ファクタリング未払金」に表示していた8,494百万円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において表示していた「退職給付引当金」は、「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号 平成24年5月17日。以下「退職給付会計基準」という。)及び「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号 平成24年5月17日。)の適用に伴い、当連結会計年度より、「退職給付に係る負債」として表示しております。
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従っており、比較情報について表示の組替えを行っておりません。
(連結損益計算書)
連結財務諸表における「退職給付会計基準」の適用を契機とし、表示科目の明瞭性を高める観点から、当連結会計年度より「販売費及び一般管理費」の「退職給付引当金繰入額」を「その他」に含めて表示しております。
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従っており、比較情報について表示の組替えを行っておりません。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「為替差益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「為替差益」に表示していた107百万円は「雑収入」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「為替差損益(△は益)」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「為替差損益(△は益)」に表示していた△14百万円は、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」として組み替えております。