建物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 34億5511万
- 2019年3月31日 +22.54%
- 42億3401万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、機械装置及び運搬具、並びに有形固定資産その他の合計で建設仮勘定は含まれておりません。なお、金額には消費税等は含まれておりません。2019/06/25 11:11
2.土地及び建物の一部を賃借しております。年間賃借料は49,152千円であります。賃借している土地の面積については、⦅ ⦆で外書きしております。
3.従業員数欄の[ ]は、臨時・パート従業員の年間平均雇用人数を外書きしております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~47年
構築物 7~45年
機械及び装置 6~17年
車両運搬具 4~7年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/25 11:11 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/06/25 11:11
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 2,399千円 -千円 撤去費用 3,100 - - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 有形固定資産の当期増加の主なものは、工場の生産設備(機械及び装置)及び㈱ジーネット名古屋支社、名流センター(建物)、滋賀第2工場建設用地(土地)であります。2019/06/25 11:11
建物:(㈱ジーネット名古屋支社及び名流センター)312,876千円 - #5 減損損失に関する注記
- 前事業年度において、当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2019/06/25 11:11
当社は、資産を用途により事業用資産、共用資産及び遊休資産に分類しております。また、事業用資産は単独でキャッシュ・フローを生み出す最小の事業単位である営業拠点単位で、共用資産は複数資産グループに共用資産を加えたより大きな単位で、遊休資産は物件単位でグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 名古屋市中区 事業用資産 建物 75,642
建替えの意思決定をした子会社に賃貸している事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額75,642千円を減損損失として特別損失に計上しております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法によっております。2019/06/25 11:11
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、㈱ジーネットの建物(建物附属設備を除く)については、すべて定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2019/06/25 11:11
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、㈱ジーネットの建物(建物附属設備を除く)については、すべて定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
機械装置及び運搬具 4~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/25 11:11