テンアライド（8207）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -3億7119万
- 2010年9月30日 -95.61%
- -7億2610万
- 2010年12月31日 -22.46%
- -8億8921万
- 2011年3月31日 -102.06%
- -17億9672万
- 2011年6月30日
- 1911万
- 2011年9月30日
- -4391万
- 2011年12月31日
- 2億4645万
- 2012年3月31日 +42.44%
- 3億5105万
- 2012年6月30日 -85.94%
- 4935万
- 2012年9月30日 -72.64%
- 1350万
- 2012年12月31日 +716.64%
- 1億1028万
- 2013年3月31日 +38.53%
- 1億5278万
- 2013年6月30日 -83.11%
- 2580万
- 2013年9月30日
- -1億3591万
- 2013年12月31日 -33.89%
- -1億8196万
- 2014年3月31日 -110.39%
- -3億8284万
- 2014年6月30日
- 7040万
- 2014年9月30日
- -1億4375万
- 2014年12月31日 -20.03%
- -1億7254万
- 2015年3月31日 -832.75%
- -16億944万
- 2015年6月30日
- -3941万
- 2015年9月30日 -443.01%
- -2億1402万
- 2015年12月31日
- -8381万
- 2016年3月31日 -410.64%
- -4億2800万
- 2016年6月30日
- -4139万
- 2016年9月30日 -275.51%
- -1億5544万
- 2016年12月31日
- -1億4125万
- 2017年3月31日 -37.82%
- -1億9468万
- 2017年6月30日
- 1億6039万
- 2017年9月30日 +12.34%
- 1億8019万
- 2017年12月31日 +65.44%
- 2億9811万
- 2018年3月31日 -34.18%
- 1億9622万
- 2018年6月30日 -20.55%
- 1億5589万
- 2018年9月30日 -22.75%
- 1億2043万
- 2018年12月31日 +54.36%
- 1億8589万
- 2019年3月31日
- -1576万
- 2019年6月30日
- 3385万
- 2019年9月30日 -74.5%
- 863万
- 2019年12月31日 +262.47%
- 3129万
- 2020年3月31日
- -8億3961万
- 2020年6月30日 -79.08%
- -15億357万
- 2020年9月30日 -94.32%
- -29億2175万
- 2020年12月31日 -35.79%
- -39億6757万
- 2021年3月31日 -30.27%
- -51億6837万
- 2021年6月30日
- -6億54万
- 2021年9月30日 -104.75%
- -12億2964万
- 2021年12月31日
- 5091万
- 2022年3月31日
- -2億6105万
- 2022年6月30日
- -1億3493万
- 2022年9月30日 -276.04%
- -5億739万
- 2022年12月31日 -53.36%
- -7億7815万
- 2023年3月31日 -45.12%
- -11億2929万
- 2023年6月30日
- -2685万
- 2023年9月30日
- 3090万
- 2023年12月31日 +411.47%
- 1億5805万
- 2024年3月31日 +2.17%
- 1億6148万
- 2024年6月30日 -56.24%
- 7066万
- 2024年9月30日 -26.11%
- 5221万
- 2024年12月31日 +308.48%
- 2億1330万
- 2025年3月31日 +26.22%
- 2億6922万
- 2025年6月30日
- -376万
- 2025年9月30日 -580.87%
- -2566万
- 2025年12月31日
- 1116万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 10:51
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/27 10:51
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による当連結財務諸表への影響はありません。
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