コメリ（8218）の建物及び構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 1376億9800万
2009年3月31日 +4.63%: 1440億8000万
2010年3月31日 +2.79%: 1480億9400万
2011年3月31日 +4.85%: 1552億7400万
2012年3月31日 +5.83%: 1643億2700万
2013年3月31日 +8.02%: 1775億800万
2014年3月31日 +4.43%: 1853億7700万
2015年3月31日 +4.87%: 1944億1200万
2016年3月31日 +1.73%: 1977億7800万
2017年3月31日 +4.94%: 2075億5400万
2018年3月31日 +7.4%: 2229億1700万
2019年3月31日 +4.83%: 2336億8200万
2020年3月31日 +1.25%: 2366億1200万
2021年3月31日 +4.62%: 2475億3700万
2022年3月31日 +2.59%: 2539億3900万
2023年3月31日 +2.04%: 2591億2200万
2024年3月31日 +2.96%: 2668億
2025年3月31日 +4.77%: 2795億1400万
2026年3月31日 +5.71%: 2954億6200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～39年
機械装置及び運搬具 8～17年

2026/06/24 16:02

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※4 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物	134	百万円	79	百万円
機械装置及び運搬具	0		0

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#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度においては、不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務として計上していた資産除去債務について、原状回復費用の新たな情報の入手に伴い、退去時に必要とされる原状回復費用に関して見積りの変更を行い、この見積りの変更による増加額を資産除去債務に計上するとともに、同時に計上した建物の一部について減損損失を計上しております。
前連結会計年度に計上した減損損失1,244百万円の内訳は、建物及び構築物962百万円、機械装置及び運搬具3百万円、土地239百万円、借地権30百万円、無形固定資産その他0百万円、長期前払費用7百万円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、使用価値については、将来キャッシュ・フローを2.2%で割り引いて算出しております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)

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