コメリ（8218）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 27億500万
2010年9月30日 +70.94%: 46億2400万
2010年12月31日 +54.69%: 71億5300万
2011年3月31日 -20.79%: 56億6600万
2011年6月30日 -21.69%: 44億3700万
2011年9月30日 +68.11%: 74億5900万
2011年12月31日 +34.51%: 100億3300万
2012年3月31日 -0.5%: 99億8300万
2012年6月30日 -55.75%: 44億1700万
2012年9月30日 +65.52%: 73億1100万
2012年12月31日 +50.1%: 109億7400万
2013年3月31日 -5.34%: 103億8800万
2013年6月30日 -59.57%: 42億
2013年9月30日 +57.45%: 66億1300万
2013年12月31日 +52.06%: 100億5600万
2014年3月31日 +4.51%: 105億1000万
2014年6月30日 -68.15%: 33億4700万
2014年9月30日 +82.52%: 61億900万
2014年12月31日 +55%: 94億6900万
2015年3月31日 -22.75%: 73億1500万
2015年6月30日 -40.6%: 43億4500万
2015年9月30日 +60.83%: 69億8800万
2015年12月31日 +46.44%: 102億3300万
2016年3月31日 -19.3%: 82億5800万
2016年6月30日 -52.56%: 39億1800万
2016年9月30日 +73.33%: 67億9100万
2016年12月31日 +54.2%: 104億7200万
2017年3月31日 +9.77%: 114億9500万
2017年6月30日 -56.31%: 50億2200万
2017年9月30日 +59.58%: 80億1400万
2017年12月31日 +42.08%: 113億8600万
2018年3月31日 +2.04%: 116億1800万
2018年6月30日 -58%: 48億7900万
2018年9月30日 +70.9%: 83億3800万
2018年12月31日 +36.71%: 113億9900万
2019年3月31日 -3.4%: 110億1100万
2019年6月30日 -51.68%: 53億2100万
2019年9月30日 +73.6%: 92億3700万
2019年12月31日 +33.82%: 123億6100万
2020年3月31日 -0.02%: 123億5900万
2020年6月30日 -29.51%: 87億1200万
2020年9月30日 +68.99%: 147億2200万
2020年12月31日 +30.17%: 191億6300万
2021年3月31日 +8.1%: 207億1600万
2021年6月30日 -66.25%: 69億9200万
2021年9月30日 +73.34%: 121億2000万
2021年12月31日 +40.46%: 170億2400万
2022年3月31日 +3.41%: 176億500万
2022年6月30日 -61.29%: 68億1500万
2022年9月30日 +63.95%: 111億7300万
2022年12月31日 +43.85%: 160億7200万
2023年3月31日 +5.55%: 169億6400万
2023年6月30日 -65.64%: 58億2800万
2023年9月30日 +61.87%: 94億3400万
2023年12月31日 +47.7%: 139億3400万
2024年3月31日 -1.46%: 137億3100万
2024年6月30日 -52.49%: 65億2400万
2024年9月30日 +44.79%: 94億4600万
2024年12月31日 +40.72%: 132億9200万
2025年3月31日 +7.81%: 143億3000万
2025年6月30日 -51.62%: 69億3300万
2025年9月30日 +52.59%: 105億7900万
2025年12月31日 +34.31%: 142億900万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:16
#2 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/25 15:16
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:16
#4 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/25 15:16