コメリ（8218）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 50億9100万
2009年3月31日 +3.34%: 52億6100万
2010年3月31日 +2.72%: 54億400万
2011年3月31日 +13.8%: 61億5000万
2012年3月31日 +4.24%: 64億1100万
2013年3月31日 +3.54%: 66億3800万
2014年3月31日 +9.17%: 72億4700万
2015年3月31日 -2.25%: 70億8400万
2016年3月31日 +0.79%: 71億4000万
2017年3月31日 +4.09%: 74億3200万
2018年3月31日 +2.44%: 76億1300万
2019年3月31日 +2.47%: 78億100万
2020年3月31日 +3.1%: 80億4300万
2021年3月31日 +7.15%: 86億1800万
2022年3月31日 +3.67%: 89億3400万
2023年3月31日 +5.47%: 94億2300万
2024年3月31日 -1.93%: 92億4100万
2025年3月31日 -1.31%: 91億2000万
2026年3月31日 +3.52%: 94億4100万

個別

2008年3月31日: 38億8100万
2009年3月31日 +0.7%: 39億800万
2010年3月31日 +2.07%: 39億8900万
2011年3月31日 +2.56%: 40億9100万
2012年3月31日 +4.89%: 42億9100万
2013年3月31日 +5.31%: 45億1900万
2014年3月31日 +1.9%: 46億500万
2015年3月31日 +1.87%: 46億9100万
2016年3月31日 +1.58%: 47億6500万
2017年3月31日 +2.96%: 49億600万
2018年3月31日 +5.67%: 51億8400万
2019年3月31日 +2.93%: 53億3600万
2020年3月31日 -0.09%: 53億3100万
2021年3月31日 +7.92%: 57億5300万
2022年3月31日 -0.07%: 57億4900万
2023年3月31日 +0.5%: 57億7800万
2024年3月31日 +0.59%: 58億1200万
2025年3月31日 +2.53%: 59億5900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ
時価法(ヘッジ会計を適用するものを除く)2025/06/25 15:16

#2 設備投資等の概要

1 【設備投資等の概要】
当社グループが当連結会計年度において実施いたしました主な設備投資は、パワー12店舗、PRO4店舗、ハード&グリーン10店舗、合計26店舗の新規出店、既存店の改装及びシステム投資等であります。その結果、当連結会計年度の設備投資額は14,368百万円となりました。なお、投資額には有形固定資産の他、無形固定資産及び長期前払費用を含んでおります。

2025/06/25 15:16

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 8～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2025/06/25 15:16

#4 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

前事業年度

	貸借対照表計上額	損益計算書計上額(減損損失)
有形固定資産	146,660百万円	1,336百万円
無形固定資産	5,812	10
投資その他の資産	919	14

当事業年度

	貸借対照表計上額	損益計算書計上額(減損損失)
有形固定資産	153,166百万円	1,205百万円
無形固定資産	5,959	31
投資その他の資産	959	7

(2) 見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報

2025/06/25 15:16

#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度

	連結貸借対照表計上額		連結損益計算書計上額(減損損失)
有形固定資産	166,498	百万円	1,336	百万円
無形固定資産	9,221		10
投資その他の資産	975		14

当連結会計年度

	連結貸借対照表計上額		連結損益計算書計上額(減損損失)
有形固定資産	177,679	百万円	1,205	百万円
無形固定資産	9,102		31
投資その他の資産	1,054		7

(2) 見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報

2025/06/25 15:16

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械及び装置 8～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法、ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法

2025/06/25 15:16