建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	10年～38年
機械装置及び運搬具	2年～10年
工具、器具及び備品	5年～9年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づき償却しております。また、商標権については、10年間で償却しております。

2015/05/19 15:05