構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	12年～38年
構築物	10年～20年
機械及び装置	10年

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づき償却しております。また、商標権については、10年間で償却しております。

2015/05/19 15:05

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期増加額の主なものは次のとおりであります。

建物	6店舗の新設 247,547千円、11店舗の改装 383,891千円に伴う増加ほかであります。
構築物	6店舗の新設 19,448千円、11店舗の改装 14,990千円に伴う増加ほかであります。
工具器具備品	6店舗の新設 75,088千円、11店舗の改装 125,677千円に伴う増加ほかであります。

3 当期減少額(簿価)の主なものは次のとおりであります。

建物	11店舗の改装及び閉鎖等の減損損失による減少60,192千円ほかであります。
構築物	4店舗等の減損損失による減少675千円ほかであります。
工具器具備品	11店舗の改装等の減損損失による減少3,036千円ほかであります。

2015/05/19 15:05

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	10年～38年
機械装置及び運搬具	2年～10年
工具、器具及び備品	5年～9年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づき償却しております。また、商標権については、10年間で償却しております。

2015/05/19 15:05