Olympicグループ（8289）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 1億2500万
- 2011年8月31日 +173.6%
- 3億4200万
- 2011年11月30日 -64.33%
- 1億2200万
- 2012年2月29日 +400%
- 6億1000万
- 2012年5月31日
- -1億500万
- 2012年8月31日 -375.24%
- -4億9900万
- 2012年11月30日 -171.74%
- -13億5600万
- 2013年2月28日
- -13億1100万
- 2013年5月31日
- 2800万
- 2013年8月31日
- -6700万
- 2013年11月30日 -14.93%
- -7700万
- 2014年2月28日
- -5800万
- 2014年5月31日
- 2億300万
- 2014年8月31日 +17.73%
- 2億3900万
- 2014年11月30日
- -1900万
- 2015年2月28日 -757.89%
- -1億6300万
- 2015年5月31日
- 1億1900万
- 2015年8月31日 +27.73%
- 1億5200万
- 2015年11月30日 +50.66%
- 2億2900万
- 2016年2月29日 -89.08%
- 2500万
- 2016年5月31日 +996%
- 2億7400万
- 2016年8月31日 +49.27%
- 4億900万
- 2016年11月30日 +20.29%
- 4億9200万
- 2017年2月28日 -57.52%
- 2億900万
- 2017年5月31日 -7.66%
- 1億9300万
- 2017年8月31日 +33.16%
- 2億5700万
- 2017年11月30日 -11.67%
- 2億2700万
- 2018年2月28日
- -1億4000万
- 2018年5月31日
- 1億4500万
- 2018年8月31日 +65.52%
- 2億4000万
- 2018年11月30日 +42.92%
- 3億4300万
- 2019年2月28日 -34.11%
- 2億2600万
- 2019年5月31日 -40.27%
- 1億3500万
- 2019年8月31日 -42.22%
- 7800万
- 2019年11月30日 +226.92%
- 2億5500万
- 2020年2月29日
- -5600万
- 2020年5月31日
- 10億700万
- 2020年8月31日 +103.38%
- 20億4800万
- 2020年11月30日 +22.51%
- 25億900万
- 2021年2月28日 +21.36%
- 30億4500万
- 2021年5月31日 -78.88%
- 6億4300万
- 2021年8月31日 +71.23%
- 11億100万
- 2021年11月30日 +2.72%
- 11億3100万
- 2022年2月28日 -19.72%
- 9億800万
- 2022年5月31日 -85.46%
- 1億3200万
- 2022年8月31日 +15.91%
- 1億5300万
- 2022年11月30日 -98.04%
- 300万
- 2023年2月28日 +999.99%
- 2億1100万
- 2023年5月31日 -79.15%
- 4400万
- 2023年8月31日 +386.36%
- 2億1400万
- 2023年11月30日
- -1500万
- 2024年2月29日 -999.99%
- -3億4200万
- 2024年5月31日
- 4400万
- 2024年8月31日 -84.09%
- 700万
- 2024年11月30日
- -1億8500万
- 2025年2月28日
- -1億6900万
- 2025年5月31日 -88.17%
- -3億1800万
- 2025年8月31日 -427.36%
- -16億7700万
- 2025年11月30日 -45.14%
- -24億3400万
- 2026年2月28日 -49.26%
- -36億3300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/29 16:25
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2025/05/29 16:25
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
