- 9843
- 2026/09/02
- 時価
- 1兆7286億円
- PER 予
- 18.76倍
- 2010年以降
- 9.27-33.06倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.69倍
- 2010年以降
- 1.38-4.76倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.06%
- ROE 予
- 9.02%
- ROA 予
- 5.85%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.その他は、投資不動産、工具器具及び備品等であり、帳簿価額には建設仮勘定の金額を含んでおりません。2025/06/25 15:34
2.上記の土地の面積には投資不動産の面積も含まれております。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 期の主な増減内容は、次のとおりであります。
機械装置の「当期増加額」は、主に名古屋DC(7,541百万円)等の取得によるものであります。
土地の「当期増加額」は、主にりんくう店(2,856百万円)等の取得によるものであります。
建設仮勘定の「当期増加額」は、主に名古屋DC(2,828百万円)等によるものであります。2025/06/25 15:34 - #3 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注) 1.建設仮勘定には、建設中の有形固定資産に関する支出額が含まれております。2025/06/25 15:34
2.有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含めております。 - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有形固定資産は処分時点、もしくは使用又は処分による将来の経済的便益が期待できなくなった時点で認識を中止しております。有形固定資産の認識の中止から生じる利得又は損失は、正味処分対価と資産の帳簿価額との差額として算定され、認識の中止時点で純損益として認識しております。当社グループは、有形固定資産の認識の中止から生じる利得又は損失は、連結損益計算書の「その他の収益」又は「その他の費用」に計上しております。2025/06/25 15:34
土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、主として定額法で計上されております。
主要な資産項目毎の見積耐用年数は以下のとおりです。