銀座ルノアール（9853）の株主優待引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2012年3月31日: 1744万
2013年3月31日 +9.88%: 1916万
2013年6月30日 -18.61%: 1560万
2013年9月30日 -49.2%: 792万
2013年12月31日 -25.65%: 589万
2014年3月31日 +237.83%: 1990万
2014年6月30日 -20.62%: 1580万
2014年9月30日 -41.27%: 927万
2014年12月31日 -23.59%: 709万
2015年3月31日 +205.22%: 2164万
2015年6月30日 -26.06%: 1600万
2015年9月30日 -43.07%: 910万
2015年12月31日 -22.35%: 707万
2016年3月31日 +164.24%: 1869万
2016年6月30日 -29.37%: 1320万
2016年9月30日 -51.11%: 645万
2016年12月31日 -32.84%: 433万
2017年3月31日 +285.3%: 1669万
2017年6月30日 -15.56%: 1410万
2017年9月30日 -51.67%: 681万
2017年12月31日 -33.78%: 451万
2018年3月31日 +293.53%: 1776万
2018年6月30日 -15.54%: 1500万
2018年9月30日 -49.01%: 764万
2018年12月31日 -28.33%: 548万
2019年3月31日 +243.32%: 1882万
2019年6月30日 -20.3%: 1500万
2019年9月30日 -48.57%: 771万
2019年12月31日 -28.36%: 552万
2020年3月31日 +263.99%: 2011万
2020年6月30日 -7.54%: 1859万
2020年9月30日 -45.49%: 1013万
2020年12月31日 -21.52%: 795万
2021年3月31日 +186.6%: 2280万
2021年6月30日 -28.08%: 1640万
2021年9月30日 -51.7%: 792万
2021年12月31日 -27.77%: 572万
2022年3月31日 +271.46%: 2125万
2022年6月30日 -20%: 1700万
2022年9月30日 -53.81%: 785万
2022年12月31日 -26.52%: 577万
2023年3月31日 +258.61%: 2069万
2023年6月30日 -19.78%: 1660万
2023年9月30日 -64.39%: 591万
2023年12月31日 -32.36%: 399万
2024年3月31日 +404.85%: 2018万
2024年6月30日 -12.31%: 1770万
2024年9月30日 -64.15%: 634万
2024年12月31日 -29.28%: 448万
2025年3月31日 +385.47%: 2178万
2025年6月30日 -13.26%: 1890万
2025年9月30日 -64.4%: 672万
2025年12月31日 -29.23%: 476万

個別

2012年3月31日: 1744万
2013年3月31日 +9.88%: 1916万
2014年3月31日 +3.85%: 1990万
2015年3月31日 +8.72%: 2164万
2016年3月31日 -13.63%: 1869万
2017年3月31日 -10.65%: 1669万
2018年3月31日 +6.35%: 1776万
2019年3月31日 +5.97%: 1882万
2020年3月31日 +6.87%: 2011万
2021年3月31日 +13.36%: 2280万
2022年3月31日 -6.8%: 2125万
2023年3月31日 -2.63%: 2069万
2024年3月31日 -2.46%: 2018万
2025年3月31日 +7.95%: 2178万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
役員退職慰労引当金繰入額	16,065	17,825
株主優待引当金繰入額	17,700	18,900

2025/06/25 16:37

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)により算定しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～39年
工具、器具及び備品 3年～15年2025/06/25 16:37

#3 引当金明細表（連結）

(単位:千円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
賞与引当金	46,300	46,630	46,300	46,630
株主優待引当金	20,184	18,900	17,296	21,788
役員退職慰労引当金	115,697	17,825	-	133,522

2025/06/25 16:37

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/25 16:37