建物（純額）

有報情報

#1 事業等のリスク

⑧事故、自然災害について
当社グループは、事故・災害等で店舗が被害を被った場合、お客様、従業員、建物等固定資産の被害、営業停止等で業績に影響を及ぼす可能性があります。
⑨システムトラブルについて

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3年～41年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2019/06/26 11:09

#3 固定資産廃棄損の注記

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#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)

場所	用途	種類
東京都他	店舗(19店舗)	建物、工具、器具及び備品

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。
営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額245,617千円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物231,043千円、工具、器具及び備品14,574千円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しております。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2019/06/26 11:09

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～41年
工具、器具及び備品 3年～15年
②無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法によっております。2019/06/26 11:09