DCMくろがねや(9855)の建物(純額)の推移 - 四半期
個別
- 2008年5月15日
- 39億6106万
- 2009年5月15日 +17.8%
- 46億6595万
- 2010年5月15日 +2.32%
- 47億7404万
- 2010年11月15日 -1.8%
- 46億8806万
- 2011年2月15日 -1.13%
- 46億3491万
- 2011年5月15日 +5.99%
- 49億1268万
- 2011年8月15日 -1.54%
- 48億3695万
- 2011年11月15日 -1.52%
- 47億6343万
- 2012年2月15日 -1.42%
- 46億9576万
- 2012年5月15日 -2.65%
- 45億7147万
- 2012年8月15日 -1.51%
- 45億267万
- 2012年11月15日 -1.44%
- 44億3772万
- 2013年2月15日 -1.55%
- 43億6902万
- 2013年5月15日 -1.5%
- 43億334万
- 2013年8月15日 -1.48%
- 42億3983万
- 2013年11月15日 +11.4%
- 47億2320万
- 2014年2月15日 -1.54%
- 46億5029万
- 2014年5月15日 +7.1%
- 49億8061万
- 2014年8月15日 -1.23%
- 49億1952万
- 2014年11月15日 -1.82%
- 48億3009万
- 2015年2月15日 +5.02%
- 50億7258万
- 2015年5月15日 -2.06%
- 49億6794万
- 2015年8月15日 -1.57%
- 48億9002万
- 2015年11月15日 -1.86%
- 47億9893万
- 2016年2月15日 -1.6%
- 47億2239万
- 2016年5月15日 -1.64%
- 46億4508万
- 2016年8月15日 -1.52%
- 45億7467万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期財務諸表(連結)
- (平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)2016/09/29 9:45
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当第1四半期会計期間に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
これによる当第1四半期累計期間の損益に与える影響は軽微であります。 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2)財政状態の状況2016/09/29 9:45
当第1四半期会計期間末における流動資産は、44億32百万円となり、前事業年度末に比べ3億26百万円減少いたしました。これは主に、売掛金が2億13百万円及び商品が91百万円減少したことによるものであります。固定資産は、106億32百万円となり、前事業年度末に比べ1億9百万円減少いたしました。これは主に、固定資産の建物(純額)が70百万円及びその他(純額)が42百万円減少したことによるものであります。
これらの結果、総資産は150億64万円となり、前事業年度末に比べ4億36百万円減少いたしました。