コックス（9876）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月20日
- -12億3604万
- 2011年8月20日 -19.96%
- -14億8274万
- 2011年11月20日 -37.16%
- -20億3377万
- 2012年2月20日
- -19億3169万
- 2012年5月20日
- 184万
- 2012年8月20日 +999.99%
- 2億4756万
- 2012年8月31日 -0.23%
- 2億4700万
- 2012年11月20日
- -1億1526万
- 2012年11月30日
- -1億1500万
- 2013年2月28日
- -7072万
- 2013年5月31日
- 5億6357万
- 2013年8月31日
- -9039万
- 2013年11月30日 -42.69%
- -1億2898万
- 2014年2月28日 -999.99%
- -16億178万
- 2014年5月31日
- 6531万
- 2014年8月31日
- -2億9622万
- 2014年11月30日
- -2億1156万
- 2015年2月28日
- -1億2883万
- 2015年5月31日
- 8億3945万
- 2015年8月31日 -8.81%
- 7億6548万
- 2015年11月30日 -5.62%
- 7億2247万
- 2016年2月29日
- -6億4167万
- 2016年5月31日
- -7322万
- 2016年8月31日 -999.99%
- -8億6426万
- 2016年11月30日
- -5億9071万
- 2017年2月28日
- -2億559万
- 2017年5月31日
- 1億6123万
- 2017年8月31日 -50.93%
- 7912万
- 2017年11月30日 +217.48%
- 2億5119万
- 2018年2月28日
- -1億9770万
- 2018年5月31日
- 2317万
- 2018年8月31日
- -8億9705万
- 2018年11月30日 -27.26%
- -11億4155万
- 2019年2月28日 -93.72%
- -22億1138万
- 2019年5月31日
- -7億7032万
- 2019年8月31日 -59.57%
- -12億2923万
- 2019年11月30日
- -10億846万
- 2020年2月29日 -100.73%
- -20億2432万
- 2020年5月31日
- -7億6813万
- 2020年8月31日
- -4億1077万
- 2020年11月30日
- -9133万
- 2021年2月28日 -189.28%
- -2億6420万
- 2021年5月31日 -69.03%
- -4億4657万
- 2021年8月31日 -130.83%
- -10億3083万
- 2021年11月30日 -27.44%
- -13億1371万
- 2022年2月28日 -11.18%
- -14億6063万
- 2022年5月31日
- 2億4087万
- 2022年8月31日 +95.52%
- 4億7096万
- 2022年11月30日 +17.82%
- 5億5486万
- 2023年2月28日 -40.22%
- 3億3167万
- 2023年5月31日 +29.52%
- 4億2957万
- 2023年8月31日 +127.6%
- 9億7769万
- 2023年11月30日 +24.94%
- 12億2153万
- 2024年2月29日 +10.08%
- 13億4462万
- 2024年5月31日 -68.34%
- 4億2577万
- 2024年8月31日 +116.57%
- 9億2208万
- 2024年11月30日 +38.25%
- 12億7477万
- 2025年2月28日 +1.44%
- 12億9316万
- 2025年5月31日 -62.24%
- 4億8835万
- 2025年8月31日 +130.4%
- 11億2517万
- 2025年11月30日 +29.52%
- 14億5728万
- 2026年2月28日 +11.3%
- 16億2200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/22 16:59
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2025/05/22 16:59
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用方針」(企業会計基準適用方針第28号 2022年10月28日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
