コックス（9876）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月20日
- -12億3604万
- 2011年8月20日 -19.96%
- -14億8274万
- 2011年11月20日 -37.16%
- -20億3377万
- 2012年2月20日
- -19億3169万
- 2012年5月20日
- 184万
- 2012年8月20日 +999.99%
- 2億4756万
- 2012年8月31日 -0.23%
- 2億4700万
- 2012年11月20日
- -1億1526万
- 2012年11月30日
- -1億1500万
- 2013年2月28日
- -7072万
- 2013年5月31日
- 5億6357万
- 2013年8月31日
- -9039万
- 2013年11月30日 -42.69%
- -1億2898万
- 2014年2月28日 -999.99%
- -16億178万
- 2014年5月31日
- 6531万
- 2014年8月31日
- -2億9622万
- 2014年11月30日
- -2億1156万
- 2015年2月28日
- -1億2883万
- 2015年5月31日
- 8億3945万
- 2015年8月31日 -8.81%
- 7億6548万
- 2015年11月30日 -5.62%
- 7億2247万
- 2016年2月29日
- -6億4167万
- 2016年5月31日
- -7322万
- 2016年8月31日 -999.99%
- -8億6426万
- 2016年11月30日
- -5億9071万
- 2017年2月28日
- -2億559万
- 2017年5月31日
- 1億6123万
- 2017年8月31日 -50.93%
- 7912万
- 2017年11月30日 +217.48%
- 2億5119万
- 2018年2月28日
- -1億9770万
- 2018年5月31日
- 2317万
- 2018年8月31日
- -8億9705万
- 2018年11月30日 -27.26%
- -11億4155万
- 2019年2月28日 -93.72%
- -22億1138万
- 2019年5月31日
- -7億7032万
- 2019年8月31日 -59.57%
- -12億2923万
- 2019年11月30日
- -10億846万
- 2020年2月29日 -100.73%
- -20億2432万
- 2020年5月31日
- -7億6813万
- 2020年8月31日
- -4億1077万
- 2020年11月30日
- -9133万
- 2021年2月28日 -189.28%
- -2億6420万
- 2021年5月31日 -69.03%
- -4億4657万
- 2021年8月31日 -130.83%
- -10億3083万
- 2021年11月30日 -27.44%
- -13億1371万
- 2022年2月28日 -11.18%
- -14億6063万
- 2022年5月31日
- 2億4087万
- 2022年8月31日 +95.52%
- 4億7096万
- 2022年11月30日 +17.82%
- 5億5486万
- 2023年2月28日 -40.22%
- 3億3167万
- 2023年5月31日 +29.52%
- 4億2957万
- 2023年8月31日 +127.6%
- 9億7769万
- 2023年11月30日 +24.94%
- 12億2153万
- 2024年2月29日 +10.08%
- 13億4462万
- 2024年5月31日 -68.34%
- 4億2577万
- 2024年8月31日 +116.57%
- 9億2208万
- 2024年11月30日 +38.25%
- 12億7477万
- 2025年2月28日 +1.44%
- 12億9316万
- 2025年5月31日 -62.24%
- 4億8835万
- 2025年8月31日 +130.4%
- 11億2517万
- 2025年11月30日 +29.52%
- 14億5728万
- 2026年2月28日 +11.33%
- 16億2243万
- 2026年5月31日
- -738万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/05/19 15:18
- #2 会計方針の変更（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/05/19 15:18
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
