テーオー HD（9812）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年8月31日
- 3231万
- 2010年11月30日
- -2798万
- 2011年2月28日
- 7億2996万
- 2011年5月31日 -71.05%
- 2億1131万
- 2011年8月31日 +26.36%
- 2億6702万
- 2011年11月30日 -42.09%
- 1億5464万
- 2012年2月29日 +29.75%
- 2億65万
- 2012年5月31日
- -6804万
- 2012年8月31日
- 2億1759万
- 2012年11月30日 +43.01%
- 3億1118万
- 2013年2月28日 +104.52%
- 6億3642万
- 2013年5月31日 -18.9%
- 5億1613万
- 2013年8月31日 -71.96%
- 1億4471万
- 2013年11月30日 +84.63%
- 2億6719万
- 2014年2月28日 +12.17%
- 2億9970万
- 2014年5月31日 +25.06%
- 3億7480万
- 2014年8月31日 -70.25%
- 1億1151万
- 2014年11月30日 +78.6%
- 1億9917万
- 2015年2月28日 +147.31%
- 4億9257万
- 2015年5月31日 -87.92%
- 5951万
- 2015年8月31日 -31.07%
- 4102万
- 2015年11月30日 +143.87%
- 1億4万
- 2016年2月29日
- -1億6189万
- 2016年5月31日 -98.48%
- -3億2133万
- 2016年8月31日
- 1億8654万
- 2016年11月30日 +65.23%
- 3億822万
- 2017年2月28日 -25.02%
- 2億3111万
- 2017年5月31日
- -3億8295万
- 2017年8月31日
- 387万
- 2017年11月30日
- -1億7690万
- 2018年2月28日 -128.53%
- -4億427万
- 2018年5月31日 -202.35%
- -12億2233万
- 2018年8月31日
- -3956万
- 2018年11月30日
- 1億8779万
- 2019年2月28日 -94.32%
- 1066万
- 2019年5月31日
- -4億5632万
- 2019年8月31日
- -1億4499万
- 2019年11月30日
- -1709万
- 2020年2月29日 -999.99%
- -3億8089万
- 2020年5月31日 -333.13%
- -16億4975万
- 2020年8月31日
- 9983万
- 2020年11月30日 -91.69%
- 829万
- 2021年2月28日
- -1億4184万
- 2021年5月31日
- 1億9662万
- 2021年8月31日
- -2068万
- 2021年11月30日
- 3614万
- 2022年2月28日 -82.07%
- 647万
- 2022年5月31日 +999.99%
- 2億2104万
- 2022年8月31日
- -435万
- 2022年11月30日
- 5512万
- 2023年2月28日
- -5646万
- 2023年5月31日 -889.66%
- -5億5880万
- 2023年8月31日
- 1億7631万
- 2023年11月30日
- -6528万
- 2024年2月29日
- -1828万
- 2024年5月31日
- 1億4728万
- 2024年8月31日 -72.74%
- 4014万
- 2024年11月30日 +103.57%
- 8172万
- 2025年2月28日 -75.81%
- 1976万
- 2025年5月31日 +14.19%
- 2257万
- 2025年8月31日
- -2250万
- 2025年11月30日 -46.08%
- -3287万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/08/26 9:20
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/08/26 9:20
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる財務諸表への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/08/26 9:20
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
