テーオー HD(9812)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 住宅の推移 - 全期間
連結
- 2013年5月31日
- -3425万
- 2013年8月31日
- -1681万
- 2013年11月30日 -8.56%
- -1825万
- 2014年2月28日 -115.93%
- -3942万
- 2014年5月31日 -65.35%
- -6518万
- 2014年8月31日
- -2570万
- 2014年11月30日 -85.98%
- -4779万
- 2015年2月28日
- 1億5268万
- 2015年5月31日
- -6億5861万
- 2015年8月31日
- -4682万
- 2015年11月30日 -26.31%
- -5914万
- 2016年2月29日 -20.82%
- -7145万
- 2016年5月31日 -37.22%
- -9805万
- 2016年8月31日
- 2億5599万
- 2016年11月30日 -11.02%
- 2億2776万
- 2017年2月28日 -9.28%
- 2億663万
- 2017年5月31日 -43.56%
- 1億1662万
- 2017年8月31日
- -2015万
- 2017年11月30日
- -1888万
- 2018年2月28日
- -1428万
- 2018年5月31日 -58.8%
- -2268万
- 2018年8月31日
- -1360万
- 2018年11月30日 -23.1%
- -1674万
- 2019年2月28日 -166.81%
- -4466万
- 2019年5月31日 -74.86%
- -7810万
- 2019年8月31日
- -3216万
- 2019年11月30日
- -2268万
- 2020年2月29日 -239.15%
- -7694万
- 2020年5月31日 -286.61%
- -2億9748万
- 2020年8月31日
- -833万
- 2020年11月30日 -999.99%
- -1億6076万
- 2021年2月28日 -2.66%
- -1億6504万
- 2021年5月31日 -4.39%
- -1億7227万
- 2021年8月31日
- -9725万
- 2021年11月30日 -28.05%
- -1億2452万
- 2022年2月28日 -6.51%
- -1億3263万
- 2022年5月31日 -0.41%
- -1億3318万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、住宅事業、損害保険代理店業、持株会社である当社の経営指導料が含まれております。2025/08/26 9:20
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額及び減価償却費には、長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、住宅事業、損害保険代理店業、持株会社である当社の経営指導料が含まれております。2025/08/26 9:20
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額及び減価償却費には、長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。 - #3 事業の内容
- また、次の6部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。2025/08/26 9:20
[事業系統図]木材 : 連結子会社である㈱テーオーフォレストは、木材・建材資材等を販売しております。 その他 : 連結子会社である㈱テーオー総合サービスは火災保険・損害保険の保険代理店業、生命保険募集業及びリース業を行っております。また、連結子会社である㈱テーオーフォレストは、住宅のアフターメンテナンス業を行っております。
以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりであります。 - #4 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/08/26 9:20
1979年4月 ㈱北海道銀行本店営業部入社 1994年8月 当社専務取締役就任、統括管理本部本部長 2000年6月 当社住宅事業部本部長 2000年8月 当社取締役副社長就任 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)経営環境2025/08/26 9:20
当社グループを取り巻く環境は、雇用・所得環境の改善を背景に国内経済は景気回復への期待が高まる一方、不安定な国際情勢を背景に原材料価格やエネルギー価格の高騰による物価上昇により、コア事業である流通事業及び自動車関連事業において消費者の購買意欲の低下、木材事業においては住宅着工件数の減少等が懸念されるなど、依然として厳しい経営環境が続いております。
(4)中長期的な会社の経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (木材事業)2025/08/26 9:20
資材価格の高騰により全国的に住宅着工数が減退基調となったため、売上高は前期を下回り利益面においても販売管理費の削減に取り組みましたが、運送コストの高騰や物価高の影響などにより前期を下回りました。
この結果、売上高は3,417百万円(前期比13.6%減)、営業損失は12百万円(前期は38百万円の利益)となりました。