テーオー HD（9812）のその他の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年8月31日
- -6793万
- 2010年11月30日 -11.47%
- -7572万
- 2011年2月28日
- 7616万
- 2011年5月31日 -36.19%
- 4860万
- 2011年8月31日 -80.39%
- 953万
- 2011年11月30日
- -2119万
- 2012年2月29日
- 1883万
- 2012年5月31日
- -1億5342万
- 2012年8月31日
- 3971万
- 2012年11月30日 -85.98%
- 556万
- 2013年2月28日 +999.99%
- 1億9223万
- 2013年5月31日 +61.09%
- 3億966万
- 2013年8月31日
- -3510万
- 2013年11月30日
- 4085万
- 2014年2月28日
- -660万
- 2014年5月31日
- 2053万
- 2014年8月31日 +77.62%
- 3646万
- 2014年11月30日 +283.82%
- 1億3996万
- 2015年2月28日 +85.15%
- 2億5913万
- 2015年5月31日 -87.47%
- 3246万
- 2015年8月31日 -91.47%
- 276万
- 2015年11月30日 +76.6%
- 489万
- 2016年2月29日
- -8094万
- 2016年5月31日 -247.69%
- -2億8144万
- 2016年8月31日
- 658万
- 2016年11月30日 +999.99%
- 1億1003万
- 2017年2月28日 +30.15%
- 1億4320万
- 2017年5月31日 -71.94%
- 4018万
- 2017年8月31日 +82.12%
- 7317万
- 2017年11月30日 +1.3%
- 7412万
- 2018年2月28日 -0.52%
- 7374万
- 2018年5月31日 -18.03%
- 6044万
- 2018年8月31日 -43.81%
- 3396万
- 2018年11月30日 -28.86%
- 2416万
- 2019年2月28日
- -1678万
- 2019年5月31日 -999.99%
- -1億9288万
- 2019年8月31日
- 8264万
- 2019年11月30日 -3.03%
- 8014万
- 2020年2月29日 -75.08%
- 1997万
- 2020年5月31日 +999.99%
- 2億7984万
- 2020年8月31日 -94.6%
- 1511万
- 2020年11月30日
- -622万
- 2021年2月28日
- -67万
- 2021年5月31日
- 7333万
- 2021年8月31日 -47.59%
- 3843万
- 2021年11月30日 +4.64%
- 4021万
- 2022年2月28日 +21.07%
- 4869万
- 2022年5月31日 +387.32%
- 2億3727万
- 2022年8月31日 -95.35%
- 1103万
- 2022年11月30日 -5.71%
- 1040万
- 2023年2月28日 -86.52%
- 140万
- 2023年5月31日
- -5133万
- 2023年8月31日
- 197万
- 2023年11月30日 +89.78%
- 375万
- 2024年2月29日 +49.97%
- 562万
- 2024年5月31日 +35.12%
- 760万
- 2024年8月31日
- -199万
- 2024年11月30日 -101.7%
- -403万
- 2025年2月28日 -50.42%
- -606万
- 2025年5月31日
- 1621万
- 2025年8月31日
- -395万
- 2025年11月30日 -397.04%
- -1963万
- 2026年2月28日 -19.79%
- -2352万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/08/26 9:20
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/08/26 9:20
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる財務諸表への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/08/26 9:20
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる連結財務諸表への影響はありません。
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