訂正有価証券報告書-第61期(平成26年6月1日-平成27年5月31日)
1.資産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券の評価基準及び評価方法
関係会社株式………………移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの……決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの……移動平均法による原価法
(2)デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ…………時価法
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
木材事業の商品及び製品並びに原材料及び貯蔵品
……………移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
流通事業の商品………個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)又は売価還元法による低価法
販売用不動産…………個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
未成工事支出金………個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(1)有価証券の評価基準及び評価方法
関係会社株式………………移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの……決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの……移動平均法による原価法
(2)デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ…………時価法
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
木材事業の商品及び製品並びに原材料及び貯蔵品
……………移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
流通事業の商品………個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)又は売価還元法による低価法
販売用不動産…………個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
未成工事支出金………個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)