ツツミ（7937）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 5億3700万
2009年3月31日 -0.93%: 5億3200万
2010年3月31日 +14.1%: 6億700万
2010年12月31日 -2.31%: 5億9300万
2011年3月31日 +0.51%: 5億9600万
2011年6月30日 -1.01%: 5億9000万
2011年9月30日 -0.17%: 5億8900万
2011年12月31日 -1.02%: 5億8300万
2012年3月31日 -1.03%: 5億7700万
2012年6月30日 -0.87%: 5億7200万
2012年9月30日 -1.05%: 5億6600万
2012年12月31日 +0.71%: 5億7000万
2013年3月31日 -1.05%: 5億6400万
2013年6月30日 +10.64%: 6億2400万
2013年9月30日 +11.54%: 6億9600万
2013年12月31日 -0.86%: 6億9000万
2014年3月31日 +12.03%: 7億7300万
2014年6月30日 +24.71%: 9億6400万
2014年9月30日 -0.31%: 9億6100万
2014年12月31日 +0.21%: 9億6300万
2015年3月31日 -2.39%: 9億4000万
2015年6月30日 -2.55%: 9億1600万
2015年9月30日 -2.29%: 8億9500万
2015年12月31日 -0.89%: 8億8700万
2016年3月31日 -40.7%: 5億2600万
2016年6月30日 -3.61%: 5億700万
2016年9月30日 +5.52%: 5億3500万
2016年12月31日 +12.15%: 6億
2017年3月31日 +5%: 6億3000万
2017年6月30日 -3.81%: 6億600万
2017年9月30日 +2.97%: 6億2400万
2017年12月31日 -4.65%: 5億9500万
2018年3月31日 -5.04%: 5億6500万
2018年6月30日 -3.01%: 5億4800万
2018年9月30日 -0.91%: 5億4300万
2018年12月31日 -8.1%: 4億9900万
2019年3月31日 -5.41%: 4億7200万
2019年6月30日 -8.05%: 4億3400万
2019年9月30日 -8.53%: 3億9700万
2019年12月31日 -5.04%: 3億7700万
2020年3月31日 -5.04%: 3億5800万
2020年6月30日 -5.87%: 3億3700万
2020年9月30日 -0.3%: 3億3600万
2020年12月31日 -2.68%: 3億2700万
2021年3月31日 +0.92%: 3億3000万
2021年6月30日 -6.97%: 3億700万
2021年9月30日 -3.58%: 2億9600万
2021年12月31日 -7.43%: 2億7400万
2022年3月31日 -4.38%: 2億6200万
2022年6月30日 -7.63%: 2億4200万
2022年9月30日 -2.07%: 2億3700万
2022年12月31日 +2.11%: 2億4200万
2023年3月31日 -2.89%: 2億3500万
2023年6月30日 +22.98%: 2億8900万
2023年9月30日 +3.81%: 3億
2023年12月31日 +1.67%: 3億500万
2024年3月31日 +19.02%: 3億6300万
2024年6月30日 -1.65%: 3億5700万
2024年9月30日 +14.29%: 4億800万
2024年12月31日 -1.47%: 4億200万
2025年3月31日 -3.98%: 3億8600万
2025年6月30日 -4.15%: 3億7000万
2025年9月30日 +4.32%: 3億8600万
2025年12月31日 -2.59%: 3億7600万
2026年3月31日 +33.24%: 5億100万

有報情報

#1 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2026/06/25 14:07
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当事業年度において投資活動により使用した資金は612百万円となり、前年同期と比べ141百万円の増加となりました。
これは主に、前年同期と比べ差入保証金の回収による収入が91百万円、有形固定資産の取得による支出が90百万円、関係会社貸付けによる支出が80百万円、無形固定資産の取得による支出が48百万円それぞれ増加し、投資有価証券の売却による収入が24百万円減少したことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2026/06/25 14:07
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算末日の市場価格等による時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 評価基準
原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2026/06/25 14:07