アシード HD（9959）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6598万
2010年9月30日 +275.36%: 2億4767万
2010年12月31日 -7.38%: 2億2940万
2011年3月31日 -21.97%: 1億7899万
2011年6月30日 +37.04%: 2億4530万
2011年9月30日 +84.95%: 4億5369万
2011年12月31日 -2.63%: 4億4177万
2012年3月31日 -9.81%: 3億9842万
2012年6月30日 -70.56%: 1億1731万
2012年9月30日 +141.47%: 2億8327万
2012年12月31日 +30.43%: 3億6947万
2013年3月31日 +16.64%: 4億3096万
2013年6月30日 -61.57%: 1億6560万
2013年9月30日 +106.52%: 3億4200万
2013年12月31日 +3.52%: 3億5403万
2014年3月31日 -24.91%: 2億6584万
2014年6月30日 -61.48%: 1億240万
2014年9月30日 +63.23%: 1億6716万
2014年12月31日 +49.78%: 2億5037万
2015年3月31日 -6.47%: 2億3417万
2015年6月30日 -53.04%: 1億997万
2015年9月30日 +82.49%: 2億69万
2015年12月31日 +12.89%: 2億2656万
2016年3月31日 -64.36%: 8074万
2016年6月30日 +1.85%: 8223万
2016年9月30日 +219.09%: 2億6240万
2016年12月31日 +46.38%: 3億8411万
2017年3月31日 -35.2%: 2億4889万
2017年6月30日 -42.53%: 1億4304万
2017年9月30日 +102.05%: 2億8901万
2017年12月31日 +51.22%: 4億3704万
2018年3月31日 -18.03%: 3億5825万
2018年6月30日 -65.2%: 1億2466万
2018年9月30日 +174.51%: 3億4220万
2018年12月31日 +17.28%: 4億132万
2019年3月31日 +8.82%: 4億3673万
2019年6月30日 -55.77%: 1億9318万
2019年9月30日 +83.13%: 3億5377万
2019年12月31日 +7.37%: 3億7986万
2020年3月31日 +5.56%: 4億98万
2020年6月30日 -95.32%: 1877万
2020年9月30日 +999.99%: 2億6577万
2020年12月31日 +42.74%: 3億7935万
2021年3月31日 -13.36%: 3億2866万
2021年6月30日 -40.67%: 1億9500万
2021年9月30日 +148.72%: 4億8500万
2021年12月31日 +18.14%: 5億7300万
2022年3月31日 -61.78%: 2億1900万
2022年6月30日 +27.4%: 2億7900万
2022年9月30日 +123.66%: 6億2400万
2022年12月31日 +21.15%: 7億5600万
2023年3月31日 -11.38%: 6億7000万
2023年6月30日 -57.61%: 2億8400万
2023年9月30日 +183.1%: 8億400万
2023年12月31日 +23.51%: 9億9300万
2024年3月31日 -8.36%: 9億1000万
2024年6月30日 -71.43%: 2億6000万
2024年9月30日 +122.69%: 5億7900万
2024年12月31日 +22.11%: 7億700万
2025年3月31日 +13.15%: 8億
2025年6月30日 -87%: 1億400万
2025年9月30日 +318.27%: 4億3500万
2025年12月31日 +57.47%: 6億8500万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/24 14:41
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2.その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/06/24 14:41
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取り扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取り扱いに従っておりますが、これによる連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 14:41