有価証券報告書-第51期(2022/04/01-2023/03/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において独立掲記していた「貯蔵品」、「前払費用」及び「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「貯蔵品」に表示していた0百万円、「前払費用」に表示していた10百万円及び「未収入金」に表示していた0百万円は、「流動資産」の「その他」として組み替えております。
前事業年度において独立掲記していた「商標権」及び「電話加入権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「商標権」に表示していた1百万円及び「電話加入権」に表示していた0百万円は「無形固定資産」の「その他」として組み替えております。
前事業年度において独立掲記していた「出資金」、「敷金及び保証金」及び「会員権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「出資金」に表示していた0百万円、「敷金及び保証金」に表示していた29百万円及び「会員権」に表示していた17百万円は「投資その他の資産」の「その他」として組み替えております。
前事業年度において独立掲記していた「流動負債」の「リース債務」、「未払費用」、「預り金」及び「前受金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動負債」の「その他」に含めることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「リース債務」に表示していた2百万円、「未払費用」に表示していた2百万円、「預り金」に表示していた1百万円及び「前受金」に表示していた6百万円は、「流動負債」の「その他」として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において独立掲記していた「貯蔵品」、「前払費用」及び「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「貯蔵品」に表示していた0百万円、「前払費用」に表示していた10百万円及び「未収入金」に表示していた0百万円は、「流動資産」の「その他」として組み替えております。
前事業年度において独立掲記していた「商標権」及び「電話加入権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「商標権」に表示していた1百万円及び「電話加入権」に表示していた0百万円は「無形固定資産」の「その他」として組み替えております。
前事業年度において独立掲記していた「出資金」、「敷金及び保証金」及び「会員権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「出資金」に表示していた0百万円、「敷金及び保証金」に表示していた29百万円及び「会員権」に表示していた17百万円は「投資その他の資産」の「その他」として組み替えております。
前事業年度において独立掲記していた「流動負債」の「リース債務」、「未払費用」、「預り金」及び「前受金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動負債」の「その他」に含めることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「リース債務」に表示していた2百万円、「未払費用」に表示していた2百万円、「預り金」に表示していた1百万円及び「前受金」に表示していた6百万円は、「流動負債」の「その他」として組み替えております。