一や（9968）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年1月31日
- 1億4648万
- 2011年7月31日
- -4億4714万
- 2012年1月31日
- -1億3094万
- 2012年7月31日 -204.14%
- -3億9824万
- 2013年1月31日
- 6604万
- 2013年7月31日 -84.52%
- 1022万
- 2014年1月31日 +999.99%
- 1億9811万
- 2014年7月31日
- -908万
- 2015年1月31日 -807.7%
- -8243万
- 2015年7月31日 -5.9%
- -8729万
- 2016年1月31日 -185.71%
- -2億4941万
- 2016年7月31日 -188.47%
- -7億1949万
- 2017年1月31日
- 8349万
- 2017年7月31日 -18.47%
- 6807万
- 2018年1月31日 -22.62%
- 5267万
- 2018年7月31日 -38.81%
- 3222万
- 2019年1月31日
- -6087万
- 2019年7月31日
- -3317万
- 2020年1月31日
- 1653万
- 2020年7月31日 -27.91%
- 1191万
- 2021年1月31日 +237.65%
- 4024万
- 2021年7月31日 -73.76%
- 1056万
- 2022年1月31日
- -1768万
- 2022年7月31日
- 219万
- 2023年1月31日
- -2529万
- 2023年7月31日
- 1259万
- 2024年1月31日
- -3714万
- 2024年7月31日 -135.79%
- -8759万
- 2025年1月31日
- -1844万
- 2025年7月31日
- 6678万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/10/30 15:40
該当事項はありません。 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)等を当会計年度の期首から適用しております。2025/10/30 15:40
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022円10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
