アオキスーパー（9977）の流動資産の推移 - 四半期
連結
- 2009年2月20日
- 96億4314万
- 2010年2月20日 -6.52%
- 90億1460万
- 2010年11月20日 +0.11%
- 90億2480万
- 2011年2月20日 +48.22%
- 133億7658万
- 2011年5月20日 -39.56%
- 80億8533万
- 2011年8月20日 +2.33%
- 82億7361万
個別
- 2009年2月20日
- 89億848万
- 2010年2月20日 -7.76%
- 82億1735万
- 2011年2月20日 +53.3%
- 125億9683万
- 2011年11月20日 -2.27%
- 123億1039万
- 2012年2月20日 -38.35%
- 75億8965万
- 2012年5月20日 +63.72%
- 124億2555万
- 2012年8月20日 -34.86%
- 80億9349万
- 2012年11月20日 -0.02%
- 80億9161万
- 2013年2月20日 +6.3%
- 86億107万
- 2013年5月20日 -2.66%
- 83億7201万
- 2013年8月20日 -10.17%
- 75億2025万
- 2013年11月20日 +5.33%
- 79億2118万
- 2014年2月20日 -1.36%
- 78億1384万
- 2014年5月20日 +14.51%
- 89億4800万
- 2014年8月20日 +6.35%
- 95億1600万
- 2014年11月20日 +2.75%
- 97億7800万
- 2015年2月28日 +28.24%
- 125億3900万
- 2015年5月31日 -15.41%
- 106億700万
- 2015年8月31日 ±0%
- 106億700万
- 2015年11月30日 +6.06%
- 112億5000万
- 2016年2月29日 +3.54%
- 116億4800万
- 2016年5月31日 -0.76%
- 115億5900万
- 2016年8月31日 -7.44%
- 106億9900万
- 2016年11月30日 +2.75%
- 109億9300万
- 2017年2月28日 +1.66%
- 111億7600万
- 2017年5月31日 +9.95%
- 122億8800万
- 2017年8月31日 -6.58%
- 114億8000万
- 2017年11月30日 -0.93%
- 113億7300万
- 2018年2月28日 -1.86%
- 111億6200万
- 2018年5月31日 +11.43%
- 124億3800万
- 2018年8月31日 -2.53%
- 121億2300万
- 2018年11月30日 -2.14%
- 118億6300万
- 2019年2月28日 -0.33%
- 118億2400万
- 2019年5月31日 +4.04%
- 123億200万
- 2019年8月31日 -0.06%
- 122億9500万
- 2019年11月30日 +0.56%
- 123億6400万
- 2020年2月29日 +1.53%
- 125億5300万
- 2020年5月31日 +15.32%
- 144億7600万
- 2020年8月31日 +2.09%
- 147億7900万
- 2020年11月30日 -1.21%
- 146億
- 2021年2月28日 +38.62%
- 202億3900万
- 2021年5月31日 -31.53%
- 138億5800万
- 2021年8月31日 -6.84%
- 129億1000万
- 2021年11月30日 -4.87%
- 122億8100万
- 2022年2月28日 -1.16%
- 121億3900万
- 2022年5月31日 +6.99%
- 129億8800万
- 2022年8月31日 -9.42%
- 117億6500万
- 2022年11月30日 -3.31%
- 113億7500万
- 2023年2月28日 -1.27%
- 112億3100万
- 2023年5月31日 +12.95%
- 126億8500万
- 2023年8月31日 +1.09%
- 128億2300万
- 2023年11月30日 +4.66%
- 134億2100万
- 2024年2月29日 +13.26%
- 152億100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- イ 資産2024/01/12 15:06
流動資産は、前事業年度に比べ、21億90百万円増加し、134億21百万円となりました。これは主に、現金及び預金の増加によるものであります。
固定資産は、前事業年度に比べ、3億40百万円減少し、181億86百万円となりました。これは主に、電子マネーに係る供託金の返還に伴う敷金及び保証金の減少によるものであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
