大庄（9979）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年11月30日: -14億3000万
2011年2月28日 -20.49%: -17億2300万
2011年5月31日 -37.84%: -23億7500万
2011年8月31日 -42.36%: -33億8100万
2011年11月30日: 1億6900万
2012年2月29日 +263.91%: 6億1500万
2012年5月31日 +27.32%: 7億8300万
2012年8月31日 +11.24%: 8億7100万
2012年11月30日: -2億5400万
2013年2月28日: 6700万
2013年5月31日 +534.33%: 4億2500万
2013年8月31日 -52.47%: 2億200万
2013年11月30日: -2億7600万
2014年2月28日 -87.32%: -5億1700万
2014年5月31日 -27.66%: -6億6000万
2014年8月31日 -138.33%: -15億7300万
2014年11月30日: -4億4500万
2015年2月28日: -4億1000万
2015年5月31日 -9.76%: -4億5000万
2015年8月31日 -345.56%: -20億500万
2015年11月30日: -3億3700万
2016年2月29日: -2億2400万
2016年5月31日: 31億2600万
2016年8月31日 -54.41%: 14億2500万
2016年11月30日: -4億7200万
2017年2月28日: -5300万
2017年5月31日: 4200万
2017年8月31日: -3億9800万
2017年11月30日 -22.11%: -4億8600万
2018年2月28日: -2億4300万
2018年5月31日: 5億9600万
2018年8月31日 -64.09%: 2億1400万
2018年11月30日: -5億3800万
2019年2月28日: -1億6800万
2019年5月31日: 2億1700万
2019年8月31日 -64.52%: 7700万
2019年11月30日: -5億400万
2020年2月29日: -2億3700万
2020年5月31日 -999.99%: -46億800万
2020年8月31日 -34.81%: -62億1200万
2020年11月30日: -17億6300万
2021年2月28日 -122.46%: -39億2200万
2021年5月31日 -32.97%: -52億1500万
2021年8月31日: -49億9100万
2021年11月30日: 16億8200万
2022年2月28日 -89.18%: 1億8200万
2022年5月31日 +73.08%: 3億1500万
2022年8月31日: -8億300万
2022年11月30日 -10.59%: -8億8800万
2023年2月28日 -45.5%: -12億9200万
2023年5月31日: -9億8400万
2023年8月31日: -5億7900万
2023年11月30日: 7900万
2024年2月29日 +772.15%: 6億8900万
2024年5月31日 +41.8%: 9億7700万
2024年8月31日 +19.55%: 11億6800万
2024年11月30日 -89.81%: 1億1900万
2025年2月28日 +501.68%: 7億1600万
2025年5月31日 +54.61%: 11億700万
2025年8月31日 +6.41%: 11億7800万
2025年11月30日 -94.65%: 6300万
2026年2月28日 +485.71%: 3億6900万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/11/25 12:36
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/11/25 12:36