ノジマ（7419）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 3億5374万
2010年9月30日 +396.97%: 17億5798万
2010年12月31日 +131.89%: 40億7650万
2011年3月31日 -9.2%: 37億136万
2011年6月30日 -77.85%: 8億1996万
2011年9月30日 +123.53%: 18億3284万
2011年12月31日 +1.08%: 18億5268万
2012年3月31日 +15.34%: 21億3697万
2012年6月30日: -7億5431万
2012年9月30日: 4億1575万
2012年12月31日 +157.33%: 10億6985万
2013年3月31日 +73.85%: 18億5992万
2013年6月30日 -64.61%: 6億5819万
2013年9月30日 +188.19%: 18億9688万
2013年12月31日 +59.75%: 30億3022万
2014年3月31日 +47.15%: 44億5885万
2014年6月30日 -96.67%: 1億4870万
2014年9月30日 +908.88%: 15億22万
2014年12月31日 +74.21%: 26億1355万
2015年3月31日 +34.48%: 35億1468万
2015年6月30日 -57.69%: 14億8700万
2015年9月30日 +206.86%: 45億6300万
2015年12月31日 +62.92%: 74億3400万
2016年3月31日 +76.92%: 131億5200万
2016年6月30日 -92.85%: 9億4100万
2016年9月30日 +281.51%: 35億9000万
2016年12月31日 +78.8%: 64億1900万
2017年3月31日 +61.54%: 103億6900万
2017年6月30日 -78.87%: 21億9100万
2017年9月30日 +103.93%: 44億6800万
2017年12月31日 +93.96%: 86億6600万
2018年3月31日 +61.24%: 139億7300万
2018年6月30日 -80.83%: 26億7900万
2018年9月30日 +188.43%: 77億2700万
2018年12月31日 +27.95%: 98億8700万
2019年3月31日 +41.69%: 140億900万
2019年6月30日 -89.46%: 14億7700万
2019年9月30日 +450.3%: 81億2800万
2019年12月31日 +73.06%: 140億6600万
2020年3月31日 -24.63%: 106億100万
2020年6月30日 -8.27%: 97億2400万
2020年9月30日 +348.75%: 436億3600万
2020年12月31日 +13.26%: 494億2100万
2021年3月31日 +19.72%: 591億6900万
2021年6月30日: -3億3300万
2021年9月30日: 70億5800万
2021年12月31日 +128.48%: 161億2600万
2022年3月31日 +67.9%: 270億7500万
2022年6月30日 -73.6%: 71億4900万
2022年9月30日 +93.37%: 138億2400万
2022年12月31日 +34.51%: 185億9500万
2023年3月31日 +29.33%: 240億4800万
2023年6月30日 -83.11%: 40億6200万
2023年9月30日 +159.06%: 105億2300万
2023年12月31日 +43.89%: 151億4200万
2024年3月31日 +39.9%: 211億8400万
2024年6月30日 -69.14%: 65億3800万
2024年9月30日 +156.19%: 167億5000万
2024年12月31日 +66.01%: 278億700万
2025年3月31日 +30.62%: 363億2100万
2025年6月30日 -67.63%: 117億5700万
2025年9月30日 +100.84%: 236億1300万
2025年12月31日 +55.41%: 366億9700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/17 16:44
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/17 16:44