構築物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 12億3800万
- 2020年3月31日 -9.13%
- 11億2500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~47年
構築物 10~15年
機械及び装置 17年
車両運搬具 2~6年
工具、器具及び備品 2~15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年2020/06/29 11:27 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2020/06/29 11:27
(注)上記の関係会社株式は連結財務諸表上、相殺消去しております。前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 商品及び製品 2,314 1,791 建物及び構築物 247 159 機械装置及び運搬具 1 0
担保付債務は、次のとおりであります。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 4.有形固定資産の当期減少のうち、主な内容は次の通りであります。2020/06/29 11:27
川崎水沢 減損損失 建物 123百万円 秦野 店舗移転 建物 61百万円 秦野 店舗移転 構築物 54百万円 入間藤沢 閉店 建物 45百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)2020/06/29 11:27
当社グループは、原則として、継続的に損益の把握を実施している店舗等をグルーピングの基本単位としております。場所 用途 種類 当社アイ・ティー・エックス㈱㈱アップビート店舗(神奈川県、千葉県、埼玉県他) 店舗設備等 建物及び構築物工具、器具及び備品他 ニフティ㈱本社(東京都) 事業用資産 ソフトウエア
営業活動から生じる損益が継続してマイナスで、資産グループの固定資産簿価を全額回収できる可能性が低いと判断した店舗等について、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(916百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物507百万円、工具、器具及び備品207百万円、ソフトウエア192百万円、その他9百万円であります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2020/06/29 11:27
当社及び国内連結子会社である㈱ビジネスグランドワークス及びニフティ㈱は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
国内連結子会社である㈱アップビート及びアイ・ティー・エックス㈱は定額法を採用しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2020/06/29 11:27
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社である㈱ビジネスグランドワークス及びニフティ㈱は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
国内連結子会社である㈱アップビート及びアイ・ティー・エックス㈱は定額法を採用しております。
在外連結子会社であるNojima (Cambodia) Co., Ltd.及びCourts Asia Ltd.は、主として定額法を採用しております。ただし、Courts Asia Ltd.は車両運搬具について定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5~47年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年
契約関連無形資産 15年または16年
顧客関連無形資産 6年
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 11:27