- 7520
- 2026/08/31
- 時価
- 301億円
- PER 予
- 8.27倍
- 2010年以降
- 赤字-17.42倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.99倍
- 2010年以降
- 0.52-2.12倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.7%
- ROE 予
- 11.93%
- ROA 予
- 5.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エコス(7520)の賞与引当金繰入額の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 3億1783万
- 2010年2月28日 -13.29%
- 2億7557万
- 2011年2月28日 +3.42%
- 2億8500万
- 2012年2月29日 +15.96%
- 3億3050万
- 2013年2月28日 -3.5%
- 3億1892万
- 2013年8月31日 +13.01%
- 3億6040万
- 2014年2月28日 +1.09%
- 3億6433万
- 2014年8月31日 +9.14%
- 3億9763万
- 2015年2月28日 +4.1%
- 4億1395万
- 2015年8月31日 +0.71%
- 4億1687万
- 2016年2月29日 -11.79%
- 3億6773万
- 2016年8月31日 +15.03%
- 4億2300万
- 2017年2月28日 -12.06%
- 3億7200万
- 2017年8月31日 +12.1%
- 4億1700万
- 2018年2月28日 +17.99%
- 4億9200万
- 2018年8月31日 -7.32%
- 4億5600万
- 2019年2月28日 -11.18%
- 4億500万
- 2019年8月31日 +18.02%
- 4億7800万
- 2020年2月29日 +6.69%
- 5億1000万
- 2020年8月31日 +16.86%
- 5億9600万
- 2021年2月28日 +8.05%
- 6億4400万
- 2021年8月31日 +5.75%
- 6億8100万
- 2022年2月28日 +1.32%
- 6億9000万
- 2022年8月31日 -14.35%
- 5億9100万
- 2023年2月28日 -8.8%
- 5億3900万
- 2023年8月31日 +4.45%
- 5億6300万
- 2024年2月29日 +2.13%
- 5億7500万
- 2024年8月31日 +1.04%
- 5億8100万
- 2025年2月28日 +13.08%
- 6億5700万
- 2025年8月31日 +6.24%
- 6億9800万
- 2026年2月28日 -8.17%
- 6億4100万
個別
- 2009年2月28日
- 1億7600万
- 2010年2月28日 -5.53%
- 1億6627万
- 2011年2月28日 -1.37%
- 1億6400万
- 2012年2月29日 +21.95%
- 2億
- 2013年2月28日 -12.94%
- 1億7412万
- 2014年2月28日 +20.57%
- 2億993万
- 2015年2月28日 +24.95%
- 2億6231万
- 2016年2月29日 -19.08%
- 2億1227万
- 2017年2月28日 -1.54%
- 2億900万
- 2018年2月28日 +17.7%
- 2億4600万
- 2019年2月28日 -6.5%
- 2億3000万
- 2020年2月29日 +43.91%
- 3億3100万
- 2021年2月28日 +1.81%
- 3億3700万
- 2022年2月28日 -3.86%
- 3億2400万
- 2023年2月28日 -10.49%
- 2億9000万
- 2024年2月29日 +6.21%
- 3億800万
- 2025年2月28日 +15.58%
- 3億5600万
- 2026年2月28日 +6.74%
- 3億8000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/05/19 9:06
前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 給料及び手当 8,848 9,329 賞与引当金繰入額 356 380 福利厚生費 1,475 1,519 - #2 役員報酬(連結)
- (注)1.取締役の報酬につきましては、2007年5月24日の第42回定時株主総会において取締役の員数15名に対して年額350百万円以内と決議されております。また、当該金銭報酬枠とは別枠で、2022年5月26日開催の第57回定時株主総会において、譲渡制限付株式の付与のために支給する金銭報酬債権として、年額45百万円以内、株式の上限を年30,000株以内(社外取締役は付与対象外)と決議しております。監査役の報酬につきましては、1992年5月29日の第27回定期株主総会において監査役の員数3名に対して年額35百万円以内と決議されております。2026/05/19 9:06
2.上記支給額には、当事業年度にかかる役員賞与引当金繰入額31百万円を含んでおります。
3.業績連動報酬は短期の業績に連動する報酬(賞与)であり、業績連動報酬以外の報酬は基本的な固定報酬が該当いたします。その支給割合は概ね、業績連動報酬30%、業績連動報酬以外の報酬70%を目安としております。当社は売上高経常利益率を自社の収益力を的確に示す指標として捉え、その中期的な目標を4.0%超に設定しております、当事業年度における売上高経常利益率の実績は4.4%であり、短期の業績連動報酬(賞与)に係る指標を達成しております。